米国の量的緩和の縮小が差し迫る中でエマージング市場が揺らいでいるが、韓国だけは堅固だ。６月以後、インド・インドネシア・ブラジル・トルコなど新興国の貨幣価値はドル対比で１０％前後落ちたが、唯一、韓国ウォンは１．４％上がった。インド・インドネシア発の金融危機の可能性とシリア攻撃が現実味を帯びてきても、外国人は５日連続で純買い入れを記録した。２９日、ＫＯＳＰＩ指数は１．２２％急騰して８取引日ぶりに１９００ラインを回復した。

ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は２８日（米国時間）、「新興国の通貨価値が急落する状況の中、いくつかの新興国は危機によく耐えている」として「韓国は勝者に分類される」と報道した。メキシコや相当数の東欧諸国もよく持ちこたえている。過去には「ＡＴＭコリア」「現金出納機」のような汚名を聞くほど危機に揺れていた韓国が、これほどファインプレーをしている理由は何か。まず内部的要因だ。ＷＳＪは、韓国が１９９７年の通貨危機と２００８年の金融危機を体験して、金融システムの最大弱点が短期外債だという点を把握し、これを管理可能な水準で維持した点を挙げた。第２四半期末基準として韓国の外貨保有額の対比短期外債比率は３６．６％だ。これは８０％に近かった２００８年よりも半分以下に落ちた水準だ。ＨＳＢＣの外国為替専門家であるウィン・チュイは「韓国はアジアで償還期間を延長（ｒｅ－ｌｅｖｅｒａｇｉｎｇ）するよりは借入を減らす（ｄｅ－ｌｅｖｅｒａｇｉｎｇ）唯一の国」と評した。

外部的には今年６月に続くヘッジファンドの今回の第２次エマージング攻撃が主にインドのような経常収支赤字国に集中しているという点だ。現代（ヒョンデ）証券のイ・サンジェ研究員は「大規模経常収支の黒字を謳歌している韓国経済について外国人は先進国と同調化した経済として認識し始めた」と分析した。


国内証券市場のファインプレーの他の理由は今年に入って国内証券市場がそれほど上がらなかったという点も作用している。バンガードが運用するエマージングファンドが今年に入って韓国株式を全て処分し、株価劣勢の要因になってきた。その一方、相対的に株価の上昇幅が大きかった東南アジア証券市場などでは外国人の差益実現欲求が大きいということだ。