経済がそうであったように、大韓民国のスポーツは世界が驚くほど短期間で成長した。人口が世界２５位の韓国は２０１０バンクーバー冬季オリンピック（五輪）と２０２１ロンドン五輪でそれぞれ総合５位になった。すでに夏季五輪、ワールドカップ（Ｗ杯）サッカー大会、世界陸上選手権大会を開催し、冬季五輪も誘致した。これは各体育団体と選手の努力のおかげだ。さらに、国民体育振興法（１９６２年制定）と泰陵選手村（１９６６年建設）に象徴される、国家レベルの専門（エリート）体育育成政策の支援も大きかった。

日本は最近、スポーツ専門機構「スポーツ庁」の設置計画を発表した。１９８０年代以降、スポーツ政策をエリート中心から生活体育中心に変えた後、国際競争力が弱まったという判断のためだ。ロンドン五輪誘致後、エリート体育に大々的な投資をした英国は、２０１２年大会で総合３位になり、開催国のプライドを見せた。

一方に偏った体育政策は成功しない。専門体育、生活体育、学校体育、そしてプロスポーツは、自動車の４輪と同じだ。最終的には学校体育が強化され、自然にエリート体育と生活体育が育成され、これを土台にプロスポーツが成長するのが望ましい。


新政権はスポーツ強国を越えて、スポーツ先進国を目指さなければならない。スポーツは無限の付加価値を持つ経済財貨だ。また国民大統合と福祉向上のための最高の手段だ。経済効果と外交的な役割も大きい。校内暴力および性犯罪問題も正しい体育政策に答えを見いだせる。

朴槿恵次期大統領は泰陵選手村を何度も訪問し、選手を激励した。また、体育人福祉法など体育関係者のための公約を出した。体育界は、新政権が建設的かつ画期的な体育支援政策を行うことを期待している。

崔宗俊（チェ・ジョンジュン）大韓体育会事務総長