「目の前のことだけを考えてはいけない。１００年、２００年先を見据えて子孫のために冷静に判断しなければならない」。東海（トンヘ、日本名・日本海）に接した日本福井県敦賀市の海抜２１メートルの海岸。中央日報特派員が先月３０日、高速増殖炉もんじゅを訪れた当時、近藤悟所長はこう話した。日本に広がっている反原発の動きの中でも、近藤所長はもんじゅを守りたいという気持ちを隠さなかった。

大乗仏教で知恵の象徴「文殊菩薩」。その「文殊」の日本語が「もんじゅ」だ。もんじゅが夢の原子炉と呼ばれるのは、プルトニウムと天然ウランの混合酸化物（ＭＯＸ）を入れて原子炉を稼働すれば、投入量の１．２倍のプルトニウムが得られるからだ。商用化に成功すれば、原発燃料のプルトニウムを無限に増殖できる。

問題はプルトニウムが持つ両面性だ。日本はその間、「もんじゅさえ商用化されれば子孫がエネルギーを心配せずに暮らせる」としてエネルギー的な側面を浮き彫りにしてきた。しかし核兵器原料のプルトニウムの大量生産はいつでも核武装につながる可能性がある。日本は「エネルギー安保基地」としてのもんじゅを強調しているが、周辺国にとってもんじゅは「軍事侵略の前進基地」と映ったりもする。


「燃料棒が寿命をすべて終えるまで待たずに途中で取り出せば、すぐに核兵器化が可能な純度が高いプルトニウムを得られるのでは」という質問に対し、広報を総括する鈴木威男氏は「すべての工程が国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の監視下で行われるのでそのようなことはない」と否認した。

２０１０年８月に燃料交換装置が原子炉内に落下する事故が発生し、もんじゅは現在、稼働が中断されている。さらに昨年の東日本大震災と福島原発事故でもんじゅの地位は急転直下した。日本政府が議論中の「２０３０年エネルギー政策方向」で原発禁止という結論が出れば、いつ閉鎖されるかも分からない状況だ。

その間の投資は底が抜けた瓶に水を注ぐものだった。１９８５年の工事開始後１兆円（約１４兆ウォン）以上が投入され、年間維持費だけでも韓国ウォンで２０００億ウォン以上。９５年８月の稼働後、冷却材のナトリウムの流出と燃料棒交換装置の落下で実際に稼働したのは数カ月にすぎない。今後どれほど費用がかかるかも分からないうえ、安全性をめぐる問題も絶えない。

しかしまだ日本政府内ではもんじゅ維持論が続いている。政府内の原発推進派がもんじゅの研究開発を維持するために秘密会議を開いたという内容も最近メディアに暴露された。日本政府がエネルギー源ではなく、核兵器の原料としてのプルトニウムに執着しているのではないかという疑惑が消えない理由だ。

ソ・スンウク東京特派員