北朝鮮が南北軍事実務会談場を出て行った直後から、会談決裂の責任を南側に転嫁するのに熱を上げている。北朝鮮は１０日、北朝鮮軍代表団名義の「公報」を発表し、こうした内容をテレビとラジオを通して１０回以上も繰り返し放送している。朝鮮中央通信も対南誹謗論評を相次いで出している。先月５日に南北当局間会談の無条件開催を要求して以来、すべての対南非難を中断し、南北対話を促す宣伝に没頭してきた北朝鮮が、一瞬にして態度を豹変させたのだ。

今回の実務会談決裂は十分に予想される状況だった。北朝鮮の会談提案自体が、６カ国協議再開のためにはまず南北対話が行われるべきという米国政府の立場に対し、適当な線でごまかそうという計算によるものだった。天安（チョンアン）艦・延坪島（ヨンピョンド）事件について謝罪する意思は最初からなかったのだ。北朝鮮が異例に会談内容を詳細に公開し、決裂の責任を南側に転嫁するのに没頭する姿は、最初からそのつもりでいたことを裏付けている。中国と米国に向けて、対話を拒否するのは自分たちでなく南側政府だと強弁することで、韓国の反対を押し切って６カ国協議を再開する名分を積もうということだ。

これから北朝鮮は多くのことを計算するだろう。一定の冷却期を経た後、もう一度、南北対話を試みる可能性もある。しかし天安艦・延坪島事件に対する謝罪の意思なく行う対話の素振りは、今回のように無駄に終わるだろう。韓米政府が北朝鮮の意図を正確に把握しているからだ。結局、北朝鮮の選択がまた強硬策になる可能性を排除できない。北朝鮮の追加挑発の可能性が懸念される背景だ。過去の北朝鮮の行動方式はこうした枠から抜け出したことがほとんどなかった。


しかし北朝鮮に残された強硬カードはほとんどない。何度も使ってきたミサイル発射や核実験は周辺国の圧迫を招くだけだ。対南武力挑発は天安艦・延坪島事件以後に強硬姿勢に変わった南側のより大きな報復を呼ぶことになるだろう。結局、北朝鮮に残された選択は真摯に対話に臨むことしかない。