中国が開発した次世代ステルス戦闘機「殲２０」の試験飛行の波紋が拡散している。特にロバート・ゲーツ米国防長官の中国訪問中に試験飛行を実施した中国の意図について、国際社会の関心が集まっていると、ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）など主要メディアが１１日（現地時間）、一斉に報道した。

ＡＰ通信は「経済大国に浮上した中国が、米国防長官の訪中期間中に試験飛行をしたのは、軍事的な側面でも米国と対等な位置を確保するための戦略の一環とも考えられる」と分析した。また「殲２０問題が国際安保の主要変数に浮上しただけに、周辺国の軍備競争は避けられないだろう」と予想した。

香港では、中国次期指導者とされる習近平国家副主席が殲２０の試験飛行関連の報道を総指揮したという報道が出てきた。サウスチャイナモーニングポスト（ＳＣＭＰ）は１２日、カナダの中国系軍事専門家アンドレイ・チャン氏の話を引用し、「殲２０の試験飛行は劇的効果を狙ったテレビドラマのようだった。総監督は習副主席だった」と伝えた。


米国政府は中国の軍事力増強に懸念を表しながら、軍事的な優位を維持するという意志を明らかにした。米国務省のトナー副報道官代行はこの日の定例記者会見で、「米中両国がより強く建設的な関係を構築すべきだという意味であり、中国は米国とより透明な関係を持つ必要がある」と強調した。ステルス機試験飛行に対する懸念を表現したものだ。

中国国防省は殲２０の試験飛行事実を公式確認し、「これは特定国家を狙ったものではなく、中国が自国の必要によって行ったことだ」と急いで鎮火に乗り出した。しかし先端ステルス戦闘機を開発し、空母（中国ネット上では毛沢東艦などの名称が有力候補）建造を推進しているだけに、相応の待遇を受けようという意向も隠さなかった。

関友飛・国防部外事弁公室副主任は「国防および軍隊建設の総体的計画に基づいて武器を開発しており、これは国家主権と安保需要に基づく」とし「（外部は）中国の軍事力発展を正確に評価すべきだ」と強調した。

一方、１９６２年以降、中国と国境紛争を経験しているインドは最近、海・空軍傘下の研究所と国防情報機関に殲２０関連研究報告書を作成するよう指示したと、軍事専門誌アジアディフェンスニュースが伝えた。



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