世界の金融危機が第２四半期から解消局面に入るとの見通しが出された。しかし金融危機が実体景気に広まり景気低迷はより深刻化するものと分析された。

三星（サムスン）経済研究所が７日、こうした内容を盛り込んだ「今年の海外１０大トレンド（動向）」を発表した。研究所は今年の世界経済を不況・応戦・変化という３つのキーワードに集約し、１０大トレンドを提示した。１０大トレンドとしては、▼金融危機の沈静化▼景気低迷の深刻化▼景気浮揚の本格化▼国家資本主義の台頭▼新国際金融秩序の模索▼国際原材料価格の弱まり▼企業構造調整の本格化と産業改編▼グリーン成長政策の本格化▼協力外交の強化▼多元主義文化拡散－－が上げられた。

◆金融危機は第２四半期から解消の見込み＝研究所は金融危機を解消するため各国の中央銀行が金利を下げ流動性供給を拡大したことが第２四半期から効果を見せるものと分析した。普通は金利引き下げ効果が３カ月の時差をおいて現れる点を考慮したもの。金融危機が沈静化しても金融機関のディレバレッジング（資産を売却し負債を返済すること）で資金供給が冷え込むとの見方を示した。


今年の世界経済成長率は０．７％と予想した。これは昨年の２．５％より大幅に下がった見通しだ。先進国の経済成長率はマイナス０．４％で第２次世界大戦以降で初めてマイナス成長になるとした。



「世界の金融危機沈静化するが不況は深刻化」（２）