大韓体育会が、２０２０第３２回東京夏季オリンピック（五輪）で大韓民国の選手団に発生し得る危機を分析して対応するための選手団危機管理プロジェクトを稼働する。

まず、大会に先立ち事前教育を実施する。事前教育は「共通教育」と「種目別教育」があり、共通教育は▼オリンピック憲章▼プレーブック（コロナ対策）▼ドーピング防止▼人権▼安全－－の５つの領域で構成されている。大会期間中に判定などの問題が発生する場合、種目別に手続きがそれぞれ異なるため、該当種目別の国際審判など専門家と教育資料を開発し、各種目団体の主管で種目別教育を進めている。

政府および関連団体との協力を通じて、選手団本部には選手団長を代表とする総合状況室を構成し、各種問題に対処する予定だ。


大韓体育会の李起興（イ・ギフン）会長は「懸念される各種事案に体系的に対応できるよう準備し、選手団の成果と結実を保護し、国民が選手の競技を存分に楽しめるようにしたい」と述べた。