◆「リベンジポルノ」で被害者続出

これもまた誰でも高画質映像の撮影がしやすくなったスマートフォン全盛時代の影だ。このように隠し撮りされたアダルト動画は最初に載せられたプラットホームが閉鎖されたとしても、すでにカカオトークやトレント、ウェブハードなど他のＩＣＴ基盤流通経路を通じてあっという間に広まるため、被害者をさらなる恐怖に陥れている。特に、わいせつ物流通プラットホームが厳しい捜査で次々と閉鎖に追い込まれると、カカオトークが一部ユーザーの間で新たな流通経路として悪用されながら憂慮を生み始めるようになった。彼らは単に好奇心もしくは悪ふざけでカカオトークでアダルト動画を共有するが、専門家は注意するべきだと指摘する。必ずしも児童わいせつ物でなくても、法的に問題になる可能性があるためだ。

法律事務所セウォンのキム・ヨンミ弁護士は「情報通信利用促進関連法適用時、（アダルト動画の）故意的な掲示でなくても処罰対象になる可能性がある」と話した。同法第４４条によると、誰でもわいせつな符号・文言・音響・画像もしくは映像を配布・販売・賃貸したり、公然と展示・流通したりすることは禁じられており、違反時には１年以下の懲役刑または１０００万ウォン以下の罰金刑を言い渡される場合もある。スマートフォンやカカオトークの便利さに酔って数回タップして何気なくアダルト動画を共有していると禍を招きかねないが、少なくないユーザーが知らずに違法行為に加担したり同調したりして一日を過ごしているということだ。


ＩＣＴが飛躍的に発展する前の過去だったら自身のハードディスクにダウンロードする「消極的な」アダルト動画の消費にとどまったが、今は自分も知らないうちにやってしまう「積極的」アダルト動画消費にさらに注意しなければならない時代になった。もちろん、違法撮影物は共有だけでなくハードディスク内での所持そのものもしないようにする一人一人の自浄努力が必要な時だ。同意なくアダルト動画に含まれてしまった被害者も落ち着いて対応に出なければならない。特に脅迫を受けて撮影した場合なら、脅迫にあったという事実を該当内容が入った携帯電話のＳＭＳメッセージや通話内容を保存して証拠として確保した後に加害者を脅迫罪や情報通信法違反容疑で警察に通報することができる。撮影物の拡散が速い状況なら、放送通信審議委員会に申告して追加被害を防げる。

実際、政府と政界は社会的に日々深刻化している違法撮影物の流布問題を根絶するための対策準備に努めている。昨年１２月の定期国会では▼違法撮影および流布などデジタル性犯罪加害者の処罰強化（性暴力処罰法）▼付加通信事業者に違法撮影物に対する措置義務の新設（電気通信事業法）▼捜査機関要請時、違法撮影物を迅速に削除・遮断するファーストトラック（ｆａｓｔ　ｔｒａｃｋ）の用意（情報通信網法）▼公衆衛生営業所の違法撮影カメラ設置の有無検査の根拠など新設（公衆衛生管理法）－－など４つの法案が通過した。法改正で違法撮影や撮影物の流布などの行為をした加害者に対して、今までよりも厳格な処罰が可能になった。

政府は関連法案が新年に順調に施行されるよう支援するという方針だ。女性家族部のチェ・チャンヘン権益増進局長は「警察庁が新年を迎えて『ウェブハードカルテル』根絶のための集中取り締まりに入り、女性家族部など関係部署が力を集めている」と伝えた。ウェブハードカルテルは違法撮影わいせつ物を組織的に載せる集団と、このようなわいせつ物を取り除くフィルタリング企業がグルになって「ウィン・ウィン（ｗｉｎｗｉｎ）」としながら運営されてきたウェブハード業界の慣行を意味する。ヤン・ジノ前会長の捜査を機にその実態が浮き彫りになった。ヤン氏はわいせつ物カルテルを構築しながら違法わいせつ物の流通産業の掌握を試みて、ここからだけで少なくとも７０億ウォンほどの収益を上げていたことが警察捜査の過程で明るみになった。

このように違法わいせつ物規制強化の動きが強まったにもかかわらず、究極的な問題解決までには相当な苦難が伴うものとみられる。流布者を捕まえたとしても、陰で今この瞬間もＩＣＴに乗って毒きのこのように広がっているすべての映像をすべて削除することは技術的に不可能に近いからだ。ソウル市は昨年８～１１月、国内に登録されたウェブハード４８カ所、ポルノサイト１６６サイトやＴｕｍｂｌｒなど主要サイト２１４サイトを集中モニタリングしながら違法わいせつ物の削除を要請した。最近、ソウル市によると、その結果ウェブハード運営企業のほとんどが３日以内に該当アダルト動画を削除したが、事後追跡するとタイトルだけをこっそり変更して削除翌日にウェブハードに再掲載される場合が大部分だった。

◆アダルト動画を間違って共有すると処罰される場合も

海外サーバーで運営されているポルノサイトやＴｕｍｂｌｒの場合は削除からほぼ不可能だった。その後Ｔｕｍｂｌｒは内部政策をわいせつ物規制の方へ旋回した関係で次第にこのような問題から抜け出す確率が高まったが、今も一部違法わいせつ物がサイトにそのまま残されていて削除されていない不完全な姿を見せている。最高経営責任者（ＣＥＯ）のＪｅｆｆ　Ｄ’Ｏｎｏｆｒｉｏ氏は外信インタビューで「アダルトコンテンツに該当するか否かの判断に関しては、機械学習による自動ツールと人間の手によって行なわれるので、間違いも起こすかもしれない」と説明した。

このように政府と政界、地方自治体、さらに企業まで乗り出してても問題解決が容易ではないＩＣＴ基盤「観淫症」（窃視症）の社会だ。匿名を求めたＩＣＴ専門家は「わいせつ物の需要は昔から根強くあり、遮断するといって遮断できるような問題ではない」とし「違法わいせつ物の規制は徹底して続けるものの、先進国のように一般的なポルノを合法化して日の当る場所に引き上げれば違法わいせつ物に陥った需要をこちらに最大限引き寄せる効果があること」で見通した。米国や日本など主な先進国は児童わいせつ物など徹底的に禁止する内容のものなどを除くポルノを合法化し、成人が負担なく消費している。反面、韓国をはじめ中国・インド・タイ・ベトナムなどはまだポルノが違法だ。韓国が違法撮影されたわいせつ物天国になっている背景にはこのような影響が存在していることが考えられ、健全で旺盛な公論化過程を経て違法わいせつ物規制の実効を上げるために努力しなければならないとの指摘がある。



韓国ＩＣＴ進化の影…日常になった観淫症（１檁