半導体素材・装備の韓日間の格差は企業の規模でも確認できる。ソウル大半導体共同研究所のイ・ジョンホ所長は「日本の素材企業は大企業である半面、韓国はほとんどが中小・中堅企業である点も国産化が低い原因」と指摘した。住友、信越、ＪＳＲなどは年間売上高が数兆ウォン、研究開発費だけで数百億－数千億ウォンにのぼる。ある装備企業の関係者は「韓国の大手装備企業は年間売上高が２０００億－３０００億ウォン」とし「素材企業は売上高が数百億ウォン台に達する企業もわずかしかない」と伝えた。


また、半導体素材分野で日本は数年前から低付加価値技術は韓国に移転し、自国は超微細工程に使用する高付加価値を中心に事業を転換した。回路幅が１４ナノメートル以下の半導体生産に使用するフォトレジストは日本の住友、信越、ＪＳＲの３社が独占している。韓国でもＪＳＲから技術移転を受けた錦湖石油化学、東進セミケム、東友ファインケムなどがフォトレジストを生産するが、１００ナノ級の半導体用だ。




半導体素材の国産化率５０％…その裏には韓日ノーベル化学賞０：８（１）