４－６月期にもバッテリー素材企業の相当数は業績不振を免れなかった。ただ下半期には業績反騰を期待できる環境が作られた。米トランプ政権の「脱中国」政策にともなう利益、エネルギー貯蔵装置（ＥＳＳ）市場の拡大、リチウム価格回復などを機会にするという戦略だ。

バッテリー業界によると、ＬＧ化学先端素材部門は４－６月期の連結基準売り上げが前年同期比３４．６％減の１兆６０５億ウォン、営業利益が５０．３％減の７０９億ウォンを記録した。ポスコフューチャーＭの営業利益は前年比７１．７％減の８億ウォンにとどまり、Ｌ＆Ｆは営業損失１２１２億ウォンで赤字幅が昨年より拡大した。唯一善戦した企業はエコプロＢＭだ。同社の売上額は前年比３．７％減の７７９７億ウォンを記録したが、営業利益が１１５９．１％急増の４９０億ウォンに達した。インドネシアのニッケル精練所への投資利益が反映された効果と分析される。


業界全般は振るわない流れだが証券業界では下半期から反騰する可能性が大きいとみている。まず米国の脱中国政策にともなう利益を得られる可能性が大きい。最近米国で施行された大規模減税法案である「ひとつの大きくて美しい法案（ＯＢＢＢＡ）」は２０２６年からバッテリー生産に中国など禁止外国機関（ＰＦＥ）で生産された資材の割合が６０％を超過すれば先進製造業生産税額控除（ＡＭＰＣ）対象から除外する内容を骨子としている。２０３０年にはその基準が８５％まで引き上げられる。中国を除けば正極材の大量設備を備えた国は韓国が唯一なだけに韓国製正極材の需要が大きく増える可能性がある。


同時に米国でＥＳＳ市場が拡大している点も機会要因だ。最近ＬＧエナジーソリューションは５兆９４４２億ウォン規模のリン酸鉄リチウム（ＬＦＰ）バッテリー供給契約を結んだと発表したが、業界ではテスラのＥＳＳ用ＬＦＰバッテリー供給と推定している。後方産業に当たるバッテリー素材企業にもトリクルダウン効果が続くとみられる。最近Ｌ＆ＦはＳＫオンとＥＳＳ、ＬＦＰバッテリー用正極材供給で業務協約（ＭＯＵ）を締結し、ポスコフューチャーＭはＥＳＳ市場に本格的な進出を宣言するなど、素材企業も先を争ってＥＳＳに注目している。ｉＭ投資証券のチョン・ウォンソク研究員は「米国が中国製ＥＳＳに高率の関税を適用し中国製品の価格競争力が弱まる可能性が大きい。米国のＥＳＳ市場での韓国企業の急激なシェア上昇が予想される」と説明した。

最近リチウム価格が回復傾向を見せている点も好材料だ。リチウム価格は２０２２年に１キログラム当たり５８０元まで上昇したが、中国発の供給過剰などの影響で６月には１０分の１水準である５０元台まで急落した。ただ最近では中国政府も一部リチウム鉱山の稼動を中断するなど減産措置に出てリチウム価格は７０元水準まで回復した。正極材価格は原材料価格に連動するだけに素材企業の売り上げと営業利益回復に肯定的に作用する見通しだ。

もちろん変数は依然として残っている。米国に生産基地を備えているバッテリーセル（完成品）メーカーと違い素材企業は別途の生産工場が米国にないため相互関税の影響をそのまま受けるほかはない。トランプ政権の電気自動車補助金廃止で米国内の電気自動車需要が減る可能性が大きい点もマイナス要因だ。

これに対し素材企業もカナダなど北米進出に拍車をかけている。カナダは米国から３５％の関税率を通知されたが、「米国・メキシコ・カナダ（ＵＳＭＣＡ）協定」にともなう要件が満たされるならばまだ無関税の恩恵を得られる。ポスコフューチャーＭはゼネラルモーターズ（ＧＭ）と合弁でカナダ・ケベック州ベカンクールに設立するアルティウムケムを来年稼動する計画だ。エコプロＢＭとソルス先端素材もケベック州に正極材と電池箔工場を建設している。

バッテリー素材業界関係者は「米国が中国をバッテリー供給網から排除する動きが大きくなっており、韓国の素材企業としては米国市場を手に入れる踏み台が用意されている。ただトランプ政権の政策変動性が大きいため不確実性が相変わらずなのは事実」と話した。