今年韓国で現れたインフレを一言で要約すれば「輸入物価上昇」だった。特にエネルギー、肥料、農産物の輸入価格急騰の中でウォン安が火をつけたと分析された。産業研究院が２８日に公開した「韓国インフレの特徴と示唆点」と題する報告書によると、韓国のインフレは輸入物価上昇が主導するコスト上昇型インフレに分類された。輸入物価上昇率は６月基準で３３％を超えた。上半期に９．３％を記録した生産者物価上昇率に対する輸入物価の寄与度も上半期平均８１．８％に達すると推定された。特に輸入エネルギー価格は生産者物価上昇に５２．９％寄与した。

インフレは世界的に体験する共通現象だ。だが物価上昇の詳細な内容は国ごとに異なる。韓国はエネルギーとともに肥料や農産物など食品関連価格の上昇が明確だった。６月基準で肥料・農薬は前年同月比９１．４％、石炭・原油・ガスは８６．７％、作物は３７．８％それぞれ上がった。これに対し自動車は０．３％、一般機械は１０．３％など相対的に増加幅が低かった。

輸入物価高止まりには品目別の国際価格上昇だけでなくウォン安が強く作用した。上半期の輸入物価上昇幅の３分の１以上の３６．７％が為替相場の影響であることがわかった。６月だけみれば為替相場の影響は半分近い４８．５％に上がる。特に国内物価変動はエネルギー価格に最も敏感だった。全輸入品目平均と比較して輸入エネルギー価格の生産者物価への影響は約１．５倍大きいことがわかった。


産業研究院は報告書を通じ、大きな突発変数がないならば下半期になるほどインフレが次第に緩和すると予想した。安定傾向を取り戻している国際原油価格、緊縮政策にともなう世界の景気後退見通し、昨年の統計のベース効果などを考慮したのだ。企画財政部と韓国銀行も物価のピークを９～１０月ごろとみている。

ただ輸入物価は再び変数として作用しかねない。一時１バレル＝１２０ドルを大きく上回った中東産ドバイ原油が最近９０ドル台を維持するなど国際原油価格は下降線だ。だがウォン安の価値とかみ合わさったエネルギー輸入額急増が容易に収まりそうにない。今月１～２０日の輸出入統計でも原油が５４．１％、ガスが８０．４％、石炭が１４３．４％など輸入が急増し、全輸入額増加幅が拡大するのを主導した。

ソウル科学技術大学エネルギー政策学科のユ・スンフン教授は「原油価格は当分安定傾向を持続する可能性は大きいが、ガス・石炭価格上昇が尋常でない。特に暖房に使う液化天然ガス（ＬＮＧ）の国際需要が増えているが国内にあらかじめガスや石炭を備蓄しておきにくい。北半球が寒くなる１１月以降にエネルギー価格が上がれば国内物価にも悪影響を及ぼすほかはない」と話した。

例年より早い秋夕（チュソク）を控え、農産物や加工食品など食品物価も一斉に揺れ動いている。上半期に大きく上がった小麦、トウモロコシ、大豆のような国際穀物価格も国内物価に時差を置いて影響を及ぼしている。連日最安値を更新するウォン相場も不安要因に挙げられる。

産業研究院のカン・ドゥヨン選任研究委員は「輸入物価変動が重要な時は伝統的金融政策とともに為替相場管理に向けた政策的努力が必要だ。寡占的市場などにともなう一部品目の過度な価格上昇を抑制するための努力も重要だ」と提言した。