サムスン電子とＬＧエレクトロニクスが主導している世界のテレビ市場が急激に萎縮しており業界から懸念の声が出ている。両社は超大型・プレミアム製品を前面に出して危機に対応する戦略だ。

市場調査会社のオムディアが２３日に明らかにしたところによると、上半期の世界のテレビ出荷台数は９２６０万４５００台で前年同期より６．６％減少した。販売額は４７５億ドルで前年同期より１２．５％減った。

上半期の世界のテレビ市場で、金額基準でサムスン電子は３１．５％、ＬＧエレクトロニクスは１７．４％のシェアを記録した。出荷台数基準ではサムスンが２１％、ＬＧが１２．３％のシェアとなった。次いでＴＣＬが１１．１％、ハイセンスが９．５％、シャオミが６．４％など、中国企業が続いた。


サムスンは主力製品であるＱＬＥＤテレビが２０１７年の発売から今年上半期まで３０６５万台を販売し累積３０００万台を達成した。上半期は前年同期比１６．３％増の４６４万台が売れた。サムスンは８０型以上の超大型テレビ市場で４８．６％の売り上げシェアを記録した。２５００ドル以上のプレミアムテレビ市場でも売り上げシェア５３．６％を記録し、ＬＧが２１．５％、ソニーが１７．２％と続いた。

ＬＧは最上位プレミアムラインナップである有機ＥＬテレビの出荷台数が１６９万１０００台で６２％のシェアを占めた。上半期には４０型の有機ＥＬテレビ出荷台数が８１．３％増えた、７０型以上の超大型市場でも１７％成長した。上半期のＬＧのテレビ売り上げのうち有機ＥＬテレビが占める割合は３３．２％だった。

両社は世界のテレビ市場で１位と２位を守ったが、合わせたシェアは４８．９％で前年同期の５０．１％より小幅に下落した。新型コロナウイルスのエンデミック転換、インフレ深化、ウクライナ戦争にともなう供給網不安などで市場が沈滞したためと解説される。ここにＴＣＬ、ハイセンス、シャオミなど中国企業が猛追撃してくる様相だ。

何よりテレビ市場が急激に萎縮している。オムディアは６月に今年の世界のテレビ出荷台数見通しをそれまでより２８４万台（１．３％）少ない２億８７９万４０００台にとどまると修正した。別の調査会社であるトレンドフォースは２億台以下に落ちる恐れもあるとの分析を出した。こうした見通しの通りならば世界のテレビ市場は２００９年に２億１０８３万台を記録してから１３年ぶりに２億台を割り込む可能性がある。

実際に生産稼動率が落ちている。両社の半期報告書によるとサムスンはテレビを含んだ映像機器生産ライン稼動率が１－３月期の８４．３％から４－６月期には６３．７％に、ＬＧは同じ期間に８７．８％から７２．５％に下落した。ＬＧはテレビ事業で４－６月期に１８９億ウォンの営業損失を出した。２０１５年４－６月期から７年ぶりの四半期赤字だ。業界では季節的繁忙期にブラックフライデーのマーケティングが展開され、１１月にはカタールでワールドカップが開かれる予定だけに下半期の特需を期待しているが、業績回復は難しいものと観測される。

両社は収益性が高いプレミアム製品を拡大して需要を牽引するという戦略だ。サムスンは下半期に「ネオＱＬＥＤ・８Ｋ」と７５型以上など高級・大型製品を追加で出す予定だ。ＬＧは既存の主力である有機ＥＬテレビだけでなく巻き取り式、８Ｋ、ＱＮＥＤなどにプレミアム製品群を拡大する方針だ。