学校で協同学習を強調するほど学業達成度が高まる他の国と異なり、韓国の生徒はかえって学業達成度が低下するという研究結果が出た。生徒間競争が激しく、協同授業の評価に対する否定的認識が高いためという指摘だ。

２日、韓国教育課程評価院は国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の主な上位圏国家である韓国、シンガポール、エストニア、日本、フィンランドなど５カ国を比較・分析した研究報告書をまとめた。研究チームが２０１８年ＰＩＳＡ生徒質問結果を分析した結果、「学校で協同学習など生徒間協同を強調する」という回答率は韓国が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の平均より高かった。

だが、５カ国の学校内協同の雰囲気と学業達成の関係を分析した結果、韓国だけが協同の雰囲気が学業達成度を低下させることが明らかになった。


首都圏のある中学校教師は「協同授業は結局『ただ乗り』問題を誘発するが、上位圏生徒は貢献した努力に比べて評価されないと考えて学習動力を失い、下位圏生徒は参加しなくても済むと考えて学業達成が落ちる可能性がある」と指摘した。

評価院は行き過ぎた競争は緩和し、評価を充実にしてこの問題を解決する必要があると指摘した。