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NYT「米国ですしを大衆化したのは韓国人」…彼は統一教の文鮮明

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

元統一教総裁だった故文鮮明(ムン・ソンミョン)氏。[写真 中央フォト]

米国有力メディア「ニューヨーク・タイムズ(NYT)」が日本の料理として知らされている「すし」が米国で広がったのは韓国人のおかげだと報じた。統一教の故文鮮明(ムン・ソンミョン)前総裁が米国内に大型水産物流通業社「トゥルー・ワールド・フーズ」を設立してすしが大衆化したという説明だ。

NYTは5日付の付録として発行したマガジンで「米国におけるすしの裏話-どのようして論争の多い韓国の宗教が刺身帝国を築いたか」というタイトルの記事を通じて「1980年代米国人の間では『トロ』や『おまかせ』を知っている人はほとんどいなかった」とし、米国内のすしの大衆化を導いたのは文氏だったと紹介した。

同紙は文氏が統一教を創立する時に彼に従った70人余りうちほとんどが日本人であり、文氏が80年「マグロの道」という演説を通じて水産物流通業を具体化したと付け加えた。

トゥルー・ワールド・フーズは米国17州のほか、英国・カナダ・日本・韓国・スペインなどに支部を置いており、サケ・タイなどの魚類だけではなく、ウナギ蒲焼き用ソース・ミカン・もちアイスクリームなどすし料理人が必要とするほぼすべての食材を流通したと説明した。

また、今年基準でトゥルー・ワールド・フーズは米国・カナダなどで8300カ所を越える取引先に食材を卸しており、日本子会社が100万キログラムを越える活魚を米国に輸出するほど成長したと付け加えた。続いて同社は米国内の高級寿司店の70~80%に食材を卸していて、年間収入が5億ドル(約567億円)に達すると説明した。

一方、同紙はすしはもともと日本のものではなく、中国や東南アジアなどで初めて食べられるようになった後、1000年ほどしてから日本に渡っていったと説明した。また、事業と宗教の癒着について長短所があるとし、統一教内の不和を詳細に説明したりした。

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