「半導体の冬」が到来する兆しが見える。メモリー半導体であるＤＲＡＭ価格の下落幅がここ２年余りで最も大きかった。サムスン電子・ＳＫハイニックスなどメモリー半導体メーカーの収益性には「赤信号」が灯った。半導体業界は在庫を減らして原価を削減する方法で市場変化に対応する計画だ。

３１日、台湾の市場調査企業「トレンドフォース（ＴｒｅｎｄＦｏｒｃｅ）」によると、先月ＰＣ用ＤＲＡＭの平均価格は３．７１ドルだった。汎用製品（ＤＤＲ４　８Ｇｂ）の固定取引価格を基準として算出された。今年９月の４．１ドルと比較すると９．５１％下がった。ＰＣ用ＤＲＡＭ価格が下落したのは昨年１０月以降１年ぶりだ。

固定取引価格は半導体メーカーが大型コンピュータメーカーと契約した後、ＤＲＡＭを大量に納品する際に適用される価格だ。主に中小情報技術（ＩＴ）企業やＰＣ部品卸売商が取り引きする際に適用する現物取引価格もある。ＤＲＡＭ現物取引価格はすでに今年８月から下落に転じていた。ＤＲＡＭ現物取引価格が下がれば、通常２～３カ月の時差を置いて固定取引価格も下落する。


米国投資銀行のモルガン・スタンレーは今年８月「半導体市場の冬が到来」と題する報告書を出した。この報告では「ＰＣとスマートフォン・サーバー用の半導体需要が少なくなり、ＤＲＡＭ価格が年内に下落に転じるだろう」という展望を出していた。

半導体業界は米国・欧州などで段階的日常回復（ウィズコロナ）が進められていることもＤＲＡＭ価格の下落に影響を与えたとみている。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）発生以降、急増した在宅勤務人材が事務室に復帰してＰＣ需要が減るとみられているためだ。半導体景気がピークに達した後に下落に転じる時点が予想よりも前倒しになったのはこのような背景があるというのが業界の見方だ。

ＳＫハイニックスは先月２６日、７－９月期の実績を発表して「一部の顧客が在庫を優先的に少なくしようとする計画によって価格交渉が

長期化するという困難があった」と説明した。ＤＲＡＭの固定取引価格を巡り、ＳＫハイニックスと一部の顧客の交渉が順調ではなかったという意味だ。

専門家の間ではＤＲＡＭ価格が来年上半期まで下落傾向が続くだろうという見通しが出ている。この場合、サムスン電子・ＳＫハイニックスの実績に否定的影響を与える可能性がある。メリッツ証券のキム・ソヌ研究員は「来年４－６月期までＤＲＡＭ価格が相当幅で下落するだろう」としながら「ただし、来年４－６月期には価格下落幅が縮小し、肯定的信号が現れるだろう」との予測を出した。

サムスン電子メモリー戦略マーケティング室長（副社長）のハン・ジンマン氏は先月２８日、７－９月期の実績を発表しながら「深く懸念する状況ではない」と述べた。ハン氏はＤＲＡＭ半導体の在庫水準が低い点を楽観論の根拠として提示した。サムスン電子はＤＲＡＭ半導体製造に先端工程を導入し、原価競争力を高めるという戦略を持っている。

先月２９日、ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）市場でサムスン電子は前日比１．２７％下落した６万９８００ウォンで取引を終えた。個人投資家が「６万電子」（株価が６万ウォン台＋サムスン電子）と呼ぶ株価水準だ。サムスン電子株は先月１５日に７万ウォン線を回復したが２週で再び７万ウォン割れとなった。ＳＫハイニックス株も劣勢を免れなかった。先月２９日、ＳＫハイニックスは前日比３．２９％下落した１０万３０００ウォンで取引を終えた。