韓国の平均賃金は主要先進国に比べ急上昇したが、労働生産性はこれに追いついていないとの主張が出された。

韓国産業連合フォーラム（ＫＩＡＦ）のパク・ソウ研究員は１７日、同フォーラムが「賃金、労働時間、労働生産性の国際比較と示唆点」を主題に実施したオンラインセミナーでこのように明らかにした。


パク研究員は主題発表で、２０２０年の韓国の労働者の平均労働時間は２０１１年に比べ９％減少したのに対し、時間当たり平均賃金は４９％増加したと説明した。


２０１５年と比較した時も韓国の購買力平価指数（ＰＰＰ）基準で時間当たり平均賃金は２０．１％増加し、米国の１２．５％、ドイツの１７．９％、日本のマイナス１．５％より高い上昇率を見せた。平均労働時間の場合、韓国は２０１５年に比べ１０．６％減少したのに対し、米国は１．９％、ドイツは３．６％、日本は６．２％の減少にとどまった。

パク研究員は賃金が増えたほど労働生産性は成長できていないと指摘した。韓国の付加価値基準労働生産性は２０１５年に比べ昨年は９．８％上昇するのにとどまり、同じ期間の物価上昇率を考慮した時間当たり平均賃金上昇率２５．６％に追いついていないことが明らかになった。

韓国産業連合フォーラムのチョン・マンギ会長は、韓国の賃金上昇率と生産性増加率の格差がドイツに次いで大きいことに対し、「国際競争力低下を招き、持続成長土台を弱めかねない」と指摘した。