英国型新型肺炎の変異種ウイルスが既存のウイルスより致命率が最大７０％程度高いということが分かった。英国保健当局は１２日（現地時間）、新型肺炎の変異種ウイルスの感染者の死亡率と入院率に対する調査結果を公開してこのように明らかにした。

英国の新型呼吸器系ウイルスの脅威に関する諮問グループ（ＮＥＲＶＴＡＧ）がロンドン大学衛生熱帯医学大学院、エクシター大学、イングランド公衆衛生局など研究機関の資料に基づいて分析した結果、変異種ウイルスの致命率と入院率は約３０％から最大７０％まで高いことが分かった。ロンドン大学衛生熱帯医学大学院が昨年１１月から今年１月まで新型肺炎の検査を受けた約１００万人を調査した結果、約３４００人が新型肺炎で死亡したが、変異種感染者が感染２８日以内に死亡する確率が既存のウイルス感染者より約５８％さらに高いと推定した。特に、５５歳以上の年齢層で致命率の差が目立ったとＮＥＲＶＴＡＧは伝えた。


ただし、英国政府科学顧問ムグ・シビック氏は「今回の結果は限界が多い」として「感染力が強い変異種が療養院など脆弱層が集まっている所に集中的に広がったので、致命率がさらに高くなった」と指摘した。


ファイザー・モデルナ・アストラゼネカはそれぞれ自社が開発した新型肺炎ワクチンは英国型変異種にも既存のウイルスと似たような有効性を持つと明らかにした。

韓国では変異種ウイルス感染者が６人追加された。１０月以降現在まで確認された変異種ウイルス感染者は計９４件だ。英国型変異種７５人、南アフリカ共和国型変異種１３人、ブラジル型変異種６人だ。

１４日中央防疫対策本部によると、１３日以降計６５件（国内３４件、海外流入３１件）の検体を分析した結果、海外流入２５件の中で６件から変異種ウイルスが確認された。６件いずれも内国人検体から確認され、英国型変異種に該当する。この中で５人は検疫段階で、残り１人は隔離免除者として入国した後実施した検査で確認された。感染者と接触した人々を調査した結果、現在まで変異種の感染が確認された事例は発生しなかった。

隔離免除者として入国してから変異種ウイルスの感染が確認された感染者の場合、出勤して職場の同僚と接触したことが明らかになり地域社会の感染につながるのではないかという懸念の声が上がっている。彼らの中で追加の変異種感染者が発生する場合、地域社会への変異種ウイルスの感染が現実化する可能性がある。防疫当局はすべての隔離免除者の場合、入国直後臨時生活施設で検査を受けて入国後５～７日以内にＰＣＲ検査の陰性確認書を必ず提出するように規定を強化したが、適用時点が１５日からなので防疫に穴があけられたという批判を浴びている。