大企業部長のユンさん（45）は最近入社2年目の社員と昼食を食べながら年齢を尋ね、「若さがうらやましい」と話した。反応は意外だった。その社員は「子どもたちのため週末も休めないという先輩たちの愚痴を聞くとうらやましく感じる。結婚もして、家も買って、子どもを産んで、そんな人生は送れなさそうだ」と答えた。ユンさんは「『はやく年を取りたい』という言葉には最近の若者の凝縮された痛みが感じられ心が痛かった」と話した。

「半導体好況で株式市場急成長という輝かしい成果が出ているが、その裏には資産二極化という影も色濃く落ちている。安定的雇用と所得を通じて資産を形成する機会自体が不足する青年世代は最大の疎外者だ」。6月23日に開かれた閣議兼非常経済点検会議で李在明（イ・ジェミョン）大統領がした話だ。


フランス全域で高校生と20代の青年を中心に劣悪な教育環境と高物価、住宅不安定に反発するデモが拡散している。大統領の診断のように青年世代の剥奪感は韓国も例外ではない。背景には雇用、所得、資産の三重の疎外感がある。雇用需給からして深刻だ。国家データ処の調査の結果、15～29歳の青年層就業者は2022年11月から先月まで47カ月連続で減少している。9月の青年雇用率も前月比1．1ポイント下落した44．0％にとどまった。29カ月連続の下落だ。求職活動をしていない非経済活動人口のうち休んでいる青年層もまた2022年の39万人から2023年に40万1000人、2024年に42万1000人、昨年は42万8000人と着実に増加する傾向だ。


心配を拡大させるのは大企業の公開採用縮小、キャリア選好基調などの影響で大卒以上の高学歴者で就職難が次第に拡大している点だ。良質の正規職が消えていく流れも尋常でない。西江（ソガン）大学経済学科のホ・ジュニョン教授は「通貨危機のような外部衝撃があるわけでもなく、経済は成長率などだけ見れば好況に近いのに、雇用市場の温度とはあまりにも違う。今後人工知能（AI）拡散にともなう構造的人材縮小の懸念まで考慮するならば高学歴者まで含む現在の青年就職難はとても懸念される問題」と評価した。

今年初めのサムスン電子とSKハイニックスなど一部半導体企業の成果給議論は剥奪感に油を注いだ。経営成果を構成員が分かち合う次元だが、その規模と金額が一般会社員の視線ではとても非現実的だった。ソウルのある中堅企業に通うソンさん（33）は「熱心に働いても私の年俸は6000万ウォン水準なのにある人は6億ウォンとか8億ウォンとかもらっている。これでまともな生活ができるだろうか。いまは少し吹っ切れたが、当時は本当につらかった」と吐露した。

韓国銀行の報告書「韓国経済家計二極化の実態と波及影響」によると、純資産と所得がいずれも下位20％に属する世帯で青年層の割合は2020年の7．9％から2025年は15．2％と2倍近く増えた。韓国銀行のイ・ジェホ調査統括チーム次長は「固定化された経済力格差は階層移動の可能性に対する社会全般の期待を引き下げ、努力と報酬に対する社会的信頼が弱まり世代間不和を量産しかねない」と指摘した。


就職難と成果給に住宅価格まで…「早く老いたい」韓国の青年も危険だ（2）