半導体好況が続き7000ポイントまで反騰した韓国証券市場が再び急落した。13日に6035．35で引けた韓国総合株価指数（KOSPI）は取引時間中に5000ポイント台に落ち込み2カ月ぶりに売りサイドカーが発動された。人工知能（AI）が触発した半導体需要のピーク通過の懸念に続き、中国の半導体技術追撃が上昇持続の可能性に疑問を投げかけたのだ。米半導体企業の株価が弱気に戻り、サムスン電子は7．39％、SKハイニックスは10．09％急落した。

衝撃の引き金は中国長鑫存儲技術（CXMT）が引いた。同社は次世代4F2技術を適用したサーバー用DRAMを年内に発売すると宣言した。現在の主流である6F2よりセル面積を33％減らし集積度を高める構造だ。商用化に成功すれば韓国の半導体企業より2～3年リードできるという見方も出ている。中国の量産能力が検証されておらず技術逆転を断定するには早い。だが移動通信や電気自動車などで「車線を変えて先頭に追いつく」という「車線変更」戦略が半導体でも具現されるのではないかとの懸念が出ている。こうした厳しい状況にもサムスン電子メモリー半導体分野の年俸1億ウォンの社員は成果給として10億ウォン近い成果給を得ることになった。未来技術競争力を失うならばこのような大盤振る舞いも一時の思い出で終わりかねない。

半導体特需を信じて成長見通しを高め財政支出を増やした韓国政府も政策修正が不可避になった。来年の予算を820兆ウォン台に増やし160兆ウォン規模の未来対応基金まで作ったが、半導体好況が幕を下ろせば拡張財政は続けにくい。一昨日開かれた韓国開発研究院（KDI）のフォーラムでは「半導体を除けば韓国の産業競争力は下落傾向に入り込んでおり、2030年ごろに韓国経済はマイナス成長するかもしれない」との懸念が出てきた。韓国政府の「半導体超過税収」活用の悩みや今年3％台のサプライズ成長率が真夏の夜の夢で終わるかもしれないという警告だ。バラ色見通しの前提が揺らぐだけに政府は財政健全性強化に政策基調を変え、企業は超格差技術革新に拍車をかけなければならない。証券市場に現れた警報にすぐに反応しなければならない時だ。もう靴ひもを結び直さなければならない。