青年層の孤立と「1人飯」の文化は個人的性向という通念と違い、「学歴」と「出身地域」という社会構造的要因によって左右されるという研究結果が出た。

韓国国会未来研究院が全国の満19～39歳の青年5185人を調査した「2025年青年総合調査報告書」によると、社会的連結性を決める決定的な要因は「4年制大学卒業の有無」だった。研究陣は「社会的連結性」を▽友人・知人関係▽社会団体参加▽余暇・文化活動▽政治参加――など7つの領域で区分し、性別、学歴、階層、地域にともなう集団間の差を調べた。


大学の序列にともなう差はわずかだったが、4年制と専門大学以下（高卒含む）卒業者間の格差は明確だった。大学に進学しなかった青年は地方の4年制大卒者より平日の1人で食事する割合が4．3ポイント、交流サイト（SNS）未使用の割合が6．3ポイント高かった。政治・社会的対話では7ポイント、投票参加では8ポイントの格差を見せた。


出身地域にともなう関係格差もあらわれた。地方大都市出身青年はソウル出身と比べ1人で食事する割合が4．4ポイント高く、家族以外の他人と食事をする割合は10ポイント低かった。地方の中小都市・農漁村出身の場合、恋愛経験が一度もない割合がソウル出身より10．5ポイント高かった。雇用と青年人口の首都圏集中が非首都圏青年の日常的交流と関係形成を構造的に妨げている格好だ。

こうした青年層の「連結不平等」の問題は、就職支援、出産支援金などの経済的支援だけでは解決しにくいというのが研究陣の指摘だ。漢陽（ハニャン）大学経済学科のキム・ユヒョン兼任教授は「雇用と機会が首都圏に集中し地域に残った青年の間に敗北意識が広まるのは厳然とした現実だ。均衡発展の側面で扱う必要がある」と話した。