韓国の青年男性が労働市場で活躍する場所を失っている。20年以上にわたり経済活動参加率下落幅が経済協力開発機構（OECD）加盟国のうち最も大きかった。高学歴女性の躍進と人工知能（AI）の襲撃、高齢層の定年延長という「三重苦」のためと分析される。韓国銀行調査局雇用研究チームのユン・ジニョン課長らは14日、こうした内容の「男性青年層経済活動参加率の下落傾向評価」と題する報告書を発表した。

これによると、昨年の25～34歳の男性の経済活動参加率は82．3％で、2000年の89．9％から7．6ポイント下がった。2024年基準でOECD平均の90．6％との格差は8ポイントまで広がった。同じ年齢帯の女性は77．1％でOECD平均の76．3％を小幅に上回ったのと対照的だ。


学歴別に見ると、高学歴男性の競争圧力が激しかった。コホート分析（特定人口集団を長期的に追跡調査する研究）の結果、91～95年生まれの男性で4年制大学卒業者の経済活動参加確率は基準グループとなる61～70年生まれより15．7ポイント低かった。これに対し大卒女性の場合は10．1ポイント高かった。これは専門職・事務職市場で女性の割合が急激に増えた影響とみられる。


専門大卒以下の場合、青年男性が多く就職する製造業と建設業の中小熟練雇用が減ったのに対し、青年女性は保健福祉など成長するサービス業で仕事を探した。

性別を問わず青年層の就職を萎縮させる要素もある。チャットGPTのサービス開始から4年間で15～29歳の雇用は25万5000件減少した。研究陣は「高齢層の労働者が増え青年層の新規採用を減らす効果が発生する。青年層の労働市場新規参入ルートが狭くなっている」と分析した。