米国とイランの「2週間停戦」合意により中東リスクが緩和されると、外国人投資家が韓国証券市場に素早く復帰し、大規模な買いに乗り出した。

8日、韓国取引所によると、午前10時15分基準で外国人は有価証券市場で1兆2366億ウォン（約1329億円）を買い越している。これは先月10日以降、1日あたりの基準で最大規模となる。


外国人は米・イラン戦争の勃発以降、前日まで25営業日のうち21営業日で売り越してきた。特に先月19日から今月2日までは11営業日連続で売り越しを記録したが、これは約2年6カ月ぶりに最長となった。


しかし、停戦合意の知らせが伝わると投資心理が急反転した。ドナルド・トランプ米大統領は7日（現地時間）、イランがホルムズ海峡を安全に開放する条件で、2週間の攻撃を中断することに合意したと明らかにし、イラン側もこれを公式に認めた。

中東の緊張緩和への期待から国際原油価格は急落した。WTI先物価格は取引時間中に91．05ドルまで下落し、約19パーセント下落したほか、ブレント原油も91．90ドルまで下がった。

外国人の買いは特に半導体大型株に集中した。サムスン電子は5516億ウォン、SKハイニックスは4776億ウォンを買い越し、それぞれ1位・2位を記録した。続いて大宇（デウ）建設、暁星（ヒョソン）重工業、斗山（トゥサン）エナビリティ、サムスン電機なども買い越し上位に入った。

一方、防衛産業株であるハンファエアロスペースは425億ウォンの売り越しで外国人売り1位を記録し、LGエネルギーソリューション、ハンミ半導体、サムスン電子優先株、現代（ヒョンデ）車なども売り越し上位に含まれた。

証券界では、外国人の大規模な買いが半導体ブームへの期待と合致した結果と見ている。ユアンタ証券は、サムスン電子の好業績とSKハイニックスの業績改善への期待が反映され、外国人資金が大型半導体株を中心に流入していると分析した。