中東情勢悪化の余波でウォン相場が再び1ドル＝1500ウォン水準で推移している。主要通貨に対するウォン安が目立ち、イラン戦争が長期化する場合、1ドル＝1500ウォン時代がニューノーマルとして定着しかねないとの警告も出ている。

ソウル外国為替仲介などによると、今月3日～13日の平均ウォン相場は1ドル＝1477ウォンを記録した。月間基準で1998年3月の1488．87ウォン以降で最も安い。13日の昼間の取引の終値は1493．70ウォンで、夜間取引では1500ウォン水準までウォン安が進んだ。9～13日の週間平均相場は1481．20ウォンで、世界的金融危機以来のウォン安水準に近接した。1日平均為替相場変動幅も16．10ウォンで、2010年以降で最も大きかった。


今月に入りウォン安は主要通貨と比較しても目立っている。対ドルでウォンの下落率は13日基準約3．84％でユーロの3．29％、円の2．39％、ポンドの1．85％より大きかった。台湾ドルの2．43％、中国元の0．79％、インド・ルピーの1．69％など主要アジア通貨よりも下落傾向が急だった。


主要6通貨に対するドルの価値を示すドル指数上昇率は2．92％でウォン下落率の3．84％より小さかった。今回のウォン安が単純な戦争の衝撃にともなうドル高の影響だけでなく韓国経済の構造的脆弱性が反映された結果という分析も出ている。

まずイラン戦争の余波で高騰する国際原油価格がウォン安をあおる。米国とイスラエルによるイラン空爆後、ホルムズ海峡封鎖の懸念が高まり国際原油価格（ブレント原油）は13日基準で1バレル＝103．14ドルと100ドルを超えた。信栄（シンヨン）証券のチョ・ヨング研究員は「韓国は重化学工業の割合が高く中東産エネルギー依存度も70％水準。原油価格上昇はウォン安要因として作用できる」と話した。

ウォンが世界の外国為替市場で代表的な「リスク資産通貨」に分類されている点もウォン安要因だ。韓国は輸出依存度が高く金融市場の開放度が大きい経済で世界的な景気と資本の流れの変化に敏感だ。戦争や金融市場不安が大きくなる場合、投資家がまず売り払う通貨という意味だ。

外国人資金の流れのウォン安圧力を育てている。最近韓国証券市場は半導体スーパーサイクルを基に上昇したが、過熱の懸念も提起されてきた。こうした状況でイラン戦争と原油価格急騰が重なると外国人資金離脱が拡大する様相だ。実際に今月に入り外国人投資家はKOSPI市場で13兆ウォン以上を売り越した。

問題はウォン安ドル高が長期化する場合、韓国経済の負担が大きくなりかねない点だ。ドル高は輸入物価を引き上げ、国際原油価格上昇と重なると企業の生産コスト負担も大きくなる。原材料と中間財を輸入して加工輸出する産業構造ではドル高が輸出競争力よりもコスト増加で先に現れると指摘される。iM証券のパク・サンヒョン研究員は「原油価格が追加で急騰する場合、昼間終値基準でもウォン為替相場が1ドル＝1500ウォン水準を超える可能性も大きい」と話した。

ただしウォン安ドル高の流れが一方的に続くとみるのは難しいという分析もある。LS証券は報告書で「イラン戦争後に為替相場が1ドル＝1600ウォンに到達するかもしれないとの見通しが出るほどドル高の懸念が大きくなった状況」としながらも、「今年の成長率2％の予想は維持されており、物価上昇もまだ景気を鈍化させるほどではないのでウォン上昇の圧力もある」と評価した。