ニューヨーク証券取引所のトレーダー。[写真 AFP=聯合ニュース]
9日のニューヨーク証券市場でダウ平均は前営業日より0.50%上がった4万7740.80ドルで取引を終えた。
S&P500指数は前営業日より0.83%上がった6795.99、ハイテク株中心のナスダック総合指数は1.38%上がった2万2695.95でそれぞれ引けた。
ホルムズ海峡の事実上の封鎖による生産支障への懸念で取引時間中に一時1バレル=119ドルまで上がった国際原油価格は主要国の共助対応議論とトランプ大統領の「終戦切迫」発言が伝えられた後に急落に転じた。ICE先物取引所でブレント原油は一瞬で10%ほど急落し、ニューヨーク商品取引所で4月引き渡し分ウエスト・テキサス・インターミディエート(WTI)価格は1バレル=85ドル台まで下落した。
先進7カ国(G7)財務相はこの日、議長国フランスの主導でビデオ会議を開き、中東での戦争にともなう国際原油価格状況を議論し対応策を話し合った。各国財務相らはその後声明を出し、「エネルギー市場の状況と変化を綿密に注視する。備蓄放出などを含む必要な措置をする準備ができている」と明らかにした。
トランプ大統領はこの日CBSニュースとの電話インタビューで、「作戦はほぼ完了したと考える。彼ら(イラン軍)は海軍もなく、通信もなく、空軍もない」として戦況が当初4~5週間とみた予想期間よりも大きく進んでいると話した。
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