フリーダムシールド合同演習の一環で空中強襲訓練が行われている。[写真 共同取材団]
韓国国防部関係者は9日、「韓米合同演習は中東情勢と関係なく正常に実施されている」と明らかにした。最近の米国の対イラン作戦と合わせパトリオットなど在韓米軍資産の中東移転が本格化し、合同演習も影響を受けるのではないかとの指摘があった。
韓国合同参謀本部によると、今年のフリーダムシールドは例年水準である1万8000人の兵力が参加する。表向きには敵を明示しないが、北朝鮮の挑発状況を仮定した指揮所演習(CPX)が主軸となる。コンピュータシミュレーションにより造成された戦場状況で指揮官と参謀の作戦遂行手続き熟達に重点を置くことになる。これと連動した野外実機動訓練「ウォリアーシールド」も実施する予定だ。
ただし李在明(イ・ジェミョン)政権の野外機動訓練縮小基調により旅団級以上の大規模兵力を動員する野外実機動訓練は昨年の13件から6件に大きく減った。昨年の李在明政権発足後に実施された下半期の「乙支(ウルチ)フリーダムシールド」の期間に合意した機動訓練縮小基調が今年まで続いた形だ。
韓米軍当局は毎年合同作戦計画に基づいたシナリオにより有事の際の対応手続きを熟知しているが、今年は地上・海上・空中・宇宙・サイバー領域全般にわたった現実的な脅威を扱うものと予想される。最近のウクライナ情勢とイラン情勢でミサイルと無人機を混ぜて撃ったり、軍の指揮統制システムのハッキングなどのサイバー攻撃だけでなく、逆軍事情報流入などに備える内容も反映されるものとみられる。
米軍当局の関心事である合同全領域作戦と関連した要素も点検する予定だ。韓米軍当局は「最近の戦功分析結果と挑戦的戦場環境など現実的な状況を演習シナリオに反映することにより合同全領域作戦含んだ同盟の合同防衛態勢強化」に重点を置くと明らかにした。
フリーダムシールドでは戦時作戦統制権転換に向けた検証も同時に進められる。有事の際に韓国軍主導の対北朝鮮防衛に向けた6個の構成軍司令部と関連し連合特殊作戦構成軍司令部の完全任務遂行能力、連合軍事情報支援作戦構成軍司令部は完全運用能力検証などが進められる予定だ。
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