派兵された北朝鮮軍8000～1万人が、ロシアがクルスクを奪還した後も同地域に依然として駐留していることが分かった。北朝鮮メディアを通じて帰還した一部派兵兵士の消息が伝えられる中、現在駐留中の北朝鮮軍の規模が確認されたのは今回が初めてだ。

ウクライナ軍情報総局（GUR）は今月9日、中央日報に対し「今年1月時点で、朝鮮人民軍部隊はクルスクに駐留し、ロシア軍の指揮下でウクライナに対する戦闘作戦に参加している」とし、「規模は約8000人」と明らかにした。駐留規模は時点や分析次第では最大1万人に達する可能性もあるという。これは昨年上半期に北朝鮮とロシアが相次いでクルスク地域を奪還したと発表した後も、北朝鮮の戦闘部隊が残っていることを意味する。


特に情報総局関係者は「北朝鮮軍はウクライナ国境地域への砲撃だけでなく、空中偵察および砲兵偵察、多連装ロケットシステム（MLRS）の射撃調整（adjustment）にも参加している」と付け加えた。これは北朝鮮軍が目標選別のための空中偵察、または砲兵射撃を誘導するための偵察に参加していると解釈されるもので、北朝鮮軍がドローン作戦に主導的に関与していることを示す可能性がある。多連装ロケット砲の運用戦術を習得し、命中精度もリアルタイムで高めているとみられる。


ウクライナ軍は現在クルスク地域から大半が撤退しているため、同地に残る北朝鮮軍は参戦初期の塹壕戦方式の交戦よりも「防御戦」に投入された可能性が高い。一時ウクライナが占領していたクルスク地域は、終戦交渉でロシアが占有したウクライナ領のドンバス・クリミア半島などとの交換が取り沙汰されていた地域だ。ウクライナが「交渉カード」を取り戻せないよう、北朝鮮軍が防衛している格好だ。

ウクライナ軍情報総局はまた「約3000人の兵力が訓練経験を積み、北朝鮮に帰還したとみている」とも明らかにした。彼らは再び前線に投入され、実戦経験を基に戦闘教理および編制・武器の近代化のための教官として活動するとの見方が出ている。

情報当局によると、北朝鮮は第1次として第11（暴風）軍団・偵察総局傘下部隊など1万1000人余りを派兵し、第2次として1000～3000人を追加派兵した。さらに第3次では工兵部隊6000人などを送り、計1万7000～2万人を派兵した。このうち最大2000人が死亡し、4000～5000人が負傷したとみられている。こうした中、8000～1万人が依然としてクルスク地域に駐留中だということは、北朝鮮に帰還した人数がむしろ少数にとどまるとの見方を強める。

実際、昨年12月に北朝鮮メディアが報じた工兵部隊帰還式の写真を見ると、約1000人が金正恩国務委員長とともに記念撮影を行っていた。一部は負傷し、車いすに乗っていた。北朝鮮はこれに先立ち、昨年6月30日、金正恩国務委員長が国旗で包んだ戦死者の棺を抱きしめ涙を流す宣伝映像を公開したが、映像の中の棺の数は10基未満だった。