スイス国際経営開発院（IMD）が2日に発表した「2025未来準備指標」ランキングでサムスン電子が1年ぶりにインテルを上回った。人工知能（AI）時代に総合半導体企業2社のこの1年間の成果に対する評価が交差している。

IMDによると、サムスン電子は未来準備指標ランキングで昨年の20位より13段階上昇した7位を占めた。これに対しインテルは昨年の13位から6段階下落し19位にとどまった。IMDは国家競争力報告書、デジタル競争力指標など世界的に公信力のある指標を発表する機関で、2021年から毎年11月に未来準備指標を公開している。供給網管理能力、規制適応度、AIの実際のビジネスへの活用度などを基準として技術企業49社の順位を付ける。


サムスン電子とインテルの順位逆転は両社がこの1年間に見せた成果に基盤を置いた。サムスン電子は昨年だけでも広帯域メモリー（HBM）後発走者でSKハイニックスと米マイクロンに比べAIブームの恩恵を得られずにいるとの評価を受けていた。だがIMDの表現によるとサムスン電子は「後発供給業者」から「AIブームの中の核心企業」に生まれ変わった。数回の失敗の末にエヌビディアに最新HBMチップ納品を成功させた点が功を奏した。サムスン電子は金融、未来成長に対する期待、環境・社会・ガバナンス（ESG）、事業多様性、研究開発、現金と負債現況など多くの細部指標で点数が向上した。上位10位企業のうち順位が10段階上昇した企業はサムスン電子が唯一だった。


これに対しインテルは正反対の成績表を受け取った。IMDはインテルもやはりサムスン電子と同じ機会があったが18Aチップ（1．8ナノ級）技術が成功を収めることができず収益率が10％程度にとどまり、プロジェクトが遅れファウンドリー工場建設が中断された点などにより未来準備能力が低下したと分析した。同社の核心製品であるPCチップを台湾TSMCに外注化した点は会社が競争力を喪失した象徴的な事件だとIMDは付け加えた。IMD未来準備センターのハワード・ユー所長は「同じようにAIブームに直面した2つの半導体大企業のうち1社は核心企業に変化したが、1社は警告の対象になった。AI時代の成功は支出ではなく実行にかかっており、サムスンは製品を適時に納品する古典的方式で問題を解決した」と分析した。

1～5位はエヌビディア、マイクロソフト、アルファベット（グーグル）、メタ、アップルの順で米国のビッグテック企業が占めた。これら企業はAIスタックに対する理解度と掌握度が高く、財務構造が堅固な点などで高い点数を受けた。エヌビディアはチップ発売周期を顧客が予測できるようにさせた点、マイクロソフトはオープンAIにだけ依存せずパートナーを多角化した点が高く評価された。TSMCは昨年より2段階上昇し10位となったが「特定分野では卓越しているが、生態系拡張の側面ではトップ企業に遅れをとっている」との評価を受けた。テンセント、アリババ、バイドゥなど中国のテック企業は米国の対中制裁によりAIチップに対するアクセスが制限されるなど否定的要因で順位が下落した。それでもIMDは「中国企業は膨大なデータを保有し、大規模市場を持っている点など長所が多く潜在力を無視することはできない」と分析した。

韓国企業ではLGグループが32位、SKハイニックスが37位で指標に新たに入った。LGグループは独自のAIモデルを開発して事業にAIを積極的に導入した点を、SKハイニックスはHBMのトップランナーとしてAIブームの中で高い成長を率いている点を高く評価されたと分析される。