「12月には、忘年会を兼ねて結婚式の招待状を手渡しする集まりが、毎週のように続いています」

1995年生まれの韓国人のキムさんは、最近、周囲の友人たちが次々と結婚したり、その準備に入ったりする姿を見て、「もう結婚する時期になったんだな」と感じていると話した。実際の統計でも、婚姻増加の流れが確認されている。


韓国の国家データ処が26日に発表した「2025年9月人口動向」によると、今年9月の婚姻件数は1万8462件で、前年同月比20.1％（3095件）増加した。婚姻件数は昨年4月から1年6カ月連続で増加傾向が続いている。9月基準では2015年（1万9001件）以来の最大規模となった。増加幅と増加率は、1981年に関連統計の作成が始まって以来、最も高かった。1〜9月の累計で見ても、今年は17万6178件で、昨年（16万1761件）より8.9％増加した。


9月の出生児数も2万2369人で、1年前に比べて8.6％（1780人）増え、1年3カ月連続で増加した。今年1月から9月までの累計出生児数は19万1040人で、前年同期比7.0％増加し、20万人突破を目前にしている。出生児数は2007年以降で18年ぶりに最大幅の増加となった。

出生の増加は30代が主導している。母親の年齢別に見ると、7-9月期基準で25〜29歳の出生率は昨年より0.1人減少したが、30〜34歳は2.4人、35〜39歳は5.3人増加した。

専門家は、ベビーブーム世代（1955〜1963年）の子どもである「エコーブーム世代」（1991〜1995年）が結婚適齢期に入ったことが、婚姻と出生率が同時に増加している主な要因だと分析している。ソウル大学人口政策研究センターのコ・ウリム研究副教授は「婚姻件数の増加は、コロナ禍で延期されていた結婚が遅れて行われていることに加え、エコーブーム世代の中でも人口が多い1994年生まれが結婚適齢期に入った影響が作用したものとみられる」と説明した。

政府の出産支援政策も、一定部分で効果を上げているものとみられる。韓国保健社会研究院のイ・ジヘ副研究委員は「すでに子どもがいる状況で昨年、追加出産を選択した場合、『初めての出会い利用券』（新生児誕生時に支給されるクーポン）のような現金支援や医療支援などが改善されたと感じた点が大きく作用したと調査された」と説明した。

結婚は出産の先行指標とみなされるだけに、今後、年間出生児数が再び25万人を超えるかどうかに関心が集まっている。韓国の出生児数は2020年に27万2337人となり、初めて30万人を下回った後、2023年には23万28人まで毎年減少した。昨年は23万8317人で小幅に反騰した。

専門家は、今が少子化の流れを反転させる「ゴールデンタイム」だと指摘する。エコーブーム世代の30代入りが終われば、妊娠可能年齢の女性人口が再び減少に転じるためだ。ソウル大学保健大学院のチョ・ヨンテ教授は「最近は結婚がそのまま出産につながる傾向が弱まっている」とし、「子どもを産み育てることのできる政策的・社会的環境を整えることが何より必要だ」と強調した。