時価総額世界1位のエヌビディアが再び過去最大の四半期売り上げを記録した。ジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は「AI好循環構造に進入した」として最近提起された「AIバブル論」に正面から反論した。

エヌビディアは19日、8～10月期の売り上げが570億1000万ドル（約9兆円）で前年同期より62％増加したと発表した。市場調査会社LSEGが集計した見通しの549億2000万ドルを20億ドル以上上回る数値だ。


核心動力はデータセンター事業だった。同部門の売り上げは前年より66％増えた512億ドルで全体の90％に迫った。AIモデル学習・推論用最新GPUアーキテクチャー「ブラックウェル」の需要が急増し、販売量は「チャートで表示できないほど」（フアンCEO）という。


ゲーム売り上げは43億ドルで前年比30％増えたが前四半期と比較すると1％減少した。専門家用視角化部門は7億6000万ドル、自動車・ロボット工学部門は5億9000万ドルといずれも成長した。1株当たり純利益（EPS）は1．30ドルで市場見通しの1．25ドルを上回った。

エヌビディアは11－1月期の売り上げを650億ドルと提示した。市場予想の619億8000万ドルを大きく上回る数値で、成長が年末まで続くだろうという自信を反映した。

フアンCEOは「クラウドGPUは事実上品切れ状態であり、AI生態系は各国・各産業に急速に拡張している。新たなAIモデル開発会社とスタートアップが爆発的に増加している」と話した。続けて「AIはすでにすべての場所に入り込み同時にさまざまな作業を担う段階に来ている」と付け加えた。

業績への期待感は株価に反映された。エヌビディアの株価はこの日2．85％上がった186．52ドルで取引を終え、業績発表後の時間外取引では6％近く高騰し197ドルを超えた。これに対し競合会社のAMDはエヌビディア独走強化への懸念から3％近く下落した。

エヌビディアは来月4日を基準に株主に1株当たり1セントの現金配当を実施する。同社は今年に入り自社株買いと配当を通じて370億ドルを株主に還元し、現在622億ドル規模の追加の自社株買い入れ余力も残した状態だ。