中国がレアアース（希土類）で圧力を加えると、米国は「半導体ソフトウェア」カードを取り出す。互いに弱点を狙った対応だ。しかし米中貿易紛争が緊張と緩和を繰り返す間、中国独自の半導体生態系構築は精巧になっている。

16日の香港サウスチャイナモーニングポスト（SCMP）などによると、前日に中国深圳で開催された「半導体産業生態系博覧会（SEMiBAY 2025）」では、中国の独自の知識財産権（IP）で開発された「半導体設計自動化（EDA）」ツールが公開された。EDAは半導体チップを作るための回路設計と検証に使用される必須ソフトウェアだ。


この日、国産EDAを公開した会社は2023年に設立された「武漢启云方テクノルロジー」で、中国の半導体装備企業サイキャリア（SiCarrier）の子会社だ。ファーウェイ（華為）傘下の研究所から出発したサイキャリアは国産化装備をファーウェイに納品し、「半導体崛起の秘密兵器」とも呼ばれる。事実上ファーウェイ（半導体製造）を筆頭に装備（サイキャリア）と設計ソフトウェア（启云方）をつなぐバリューチェーンが構築されているのだ。


特にEDAは半導体覇権を左右する核心要素に挙げられる。人工知能（AI）半導体の性能を決定する微細工程が設計力量にかかっているからだ。EDAは米国が絶対優位を占める半導体資産でもある。半導体生産はTSMC（台湾）とサムスン電子（韓国）、装備はASML（オランダ）とTEL（日本）などに分散している半面、EDA分野は米国の独占的地位が強かった。米国のケイデンス、シノプシスと米国に本社を置く独シーメンスのEDA事業部が全世界市場の70％以上を掌握している。

問題は半導体ソフトウェア分野でも米国の技術的優位が揺らいでいるという点だ。米戦略国際問題研究所（CSIS）は6日、「半導体輸出統制の諸刃の剣：EDA」と題した報告書で、米中貿易紛争の中でむしろ米国のEDA支配力が弱まっているという点を指摘した。

依然として中国内でもケイデンス・シノプシス・シーメンス3社が70％以上のシェアを占めているが、6年前（90％）と比較すると低下傾向にある。そこにはEmpyrean、Primariusなど中国政府の全面的な支援を受ける現地EDA企業が食い込んでいる。

CSISのライシュ首席顧問は「その間、米国は先端チップ設計に必須のEDAで相当な影響力を行使してきたが、米国の輸出統制措置と交渉カードがむしろ中国の技術自立を促進している」と分析した。