米国のドナルド・トランプ大統領が７日（現地時間）に１４カ国に送った相互関税書簡では、既存の文法を破壊したトランプ流の強調表現があちこちで散見された。通常、大文字は文章の冒頭や固有名詞、タイトルなどに使われるが、小文字で書くべき単語を大文字で始めたり、単語の綴り全体を大文字で表記するなど過激な強調表現が至るところに登場している。

トランプ氏がこの日韓国と日本に送ったとしてソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」に公開した書簡を見ると、最初の文章に使われた「貿易関係（Ｔｒａｄｉｎｇ　Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ）」という単語のそれぞれの頭文字を大文字で記した。


その次に、文章では「貿易（ＴＲＡＤＥ）」という単語のすべての綴りを大文字で書き、さらに経済（Ｅｃｏｎｏｍｙ）、第１の市場（Ｎｕｍｂｅｒ　Ｏｎｅ　Ｍａｒｋｅｔ）、貿易赤字（Ｔｒａｄｅ　Ｄｅｆｉｃｉｔｓ）、関税と非関税（Ｔａｒｉｆｆ　ａｎｄ　Ｎｏｎ　Ｔａｒｉｆｆ）、政策（Ｐｏｌｉｃｉｅｓ）、国家安全保障（Ｎａｔｉｏｎａｌ　Ｓｅｃｕｒｉｔｙ）などの単語の頭文字をすべて大文字で表記した。


英語では一般名詞を大文字で書いて強調の意味を込めることがある。トランプ氏はこれらの単語を強調したとみられるが、ソーシャルメディアのような日常的な疎通チャンネルではなく、厳格な格式を伴うべき首脳間の書簡にこのような表記が用いられるのは異例だ。

ワシントン・ポスト（ＷＰ）は「大文字をルールに外れて使用しており、貿易赤字の原因に対する広範囲な主張を含んでいるトランプの書簡は貿易外交の規範に反している」と指摘した。ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）も「トランプ大統領は題名や固有名詞ではない場合にも強調のために特定単語を大文字で書く」と指摘した。