米国のドナルド・トランプ大統領の２１日（現地時間）のイラン核施設空爆に対し、全世界は「予想できなかった」という反応を出した。

しかしトランプ氏は５日、中国の習近平国家主席と電話会談を行い、１４日にもロシアのウラジーミル・プーチン大統領と電話でイラン問題について議論していた。空爆直前の１９日には習主席とプーチン大統領の電話会談が続いた。中ロ首脳電話会談の核心議論事案もイラン問題だった。今回の空襲が国際情勢が緊迫さを増していることと関連がある点を示唆している部分だ。


◇ホルムズ封鎖脅威に…意外に冷静な米国


国際的力学関係を推論する端緒の一つにホルムズ海峡が挙げられる。イラン議会は米国の空襲に対応する次元で、２２日（現地時間）にホルムズ海峡封鎖案を議決した。軍事的に米国に正面から対抗しにくいイランにとって最大の選択肢だ。

米国のＪ．Ｄ．バンス副大統領はこの日、ＮＢＣインタビューでホルムズ封鎖の可能性に対して「イランにとって自殺行為になるだろう」とした。その一方で「イランが自国の経済を崩壊させて全世界を混乱に陥れるつもりなら彼らが決めることかもしれないが、イランはそうするだろうか」とし、やや傍観者的な立場を取った。

このような中途半端な反応には背景がある。イランが事実上統制権を握っているホルムズ海峡は世界の原油の２５％、液化天然ガス（ＬＮＧ）消費量の２０％が通過する関門だ。ここが封鎖される場合、中東産原油に９９％依存している韓国をはじめ、全世界の国々がエネルギーパニックに陥る。

ところがエネルギーパニックが発生してもアメリカ湾は例外だ。米国エネルギー管理庁（ＥＩＡ）によると、昨年ホルムズを通過して輸入された原油は７％、消費量基準には２％にすぎない。

特にトランプ氏は米国内の原油生産を増やすと公約し、これを強く推進している。もし中東危機で国際原油価格が急騰する場合、米国は自国産原油輸出でかえって利益をあげることもできる。

◇イラン発「ホルムズ封鎖」の最大の被害者は中国

反面、中国はイランと経済および安保の側面で強く結びついている。特にイラン産原油は中国の低価格生産戦略に必要な核心要素に挙げられる。

イランは現在西側の制裁で原油の輸出を思うように行えない。中国はこれを狙ってイランの原油輸出物量のうち９０％を安値で購入してきた。中国原油輸入の１６％を占めている。

特に原油取引はほぼ中国元で行われるため、イランの立場としては原油販売代金を中国製の製品輸入に使用する以外に代案がない。中国がイランとの原油取引を通じて低価格の原油を確保すると同時に、自国生産物の輸入を強要する二重の利益を享受してきたという意味だ。

もしホルムズ海峡の封鎖でイラン産原油だけでなく中東産原油の供給まで遮断される場合、中国は莫大な被害を受けることになる。

これに関連し、米国のマルコ・ルビオ国務長官はこの日フォックス（ＦＯＸ）　インタビューで「ホルムズ関連の問題は中国側に中国政府が直接（イランに）連絡することを勧告する」とし「中国はホルムズ海峡から石油を大量に輸入しているため」と話した。あわせて「米国は封鎖措置に対処できる選択権があるが、他の国々は深刻に対応しなければならないだろう」と付け加えた。


「ホルムズ封鎖危機」に中国が震える…トランプ氏のイラン空爆「３つの狙い」（２）