ガールズグループのＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）が、裁判所の「独自活動禁止」の決定を不服として出した異議申し立てが高裁で受け入れられなかった中で所属事務所のＡＤＯＲ（アドア）がグループ活動の再開を望んでいるという立場を明らかにした。

ＡＤＯＲは１８日、「きのうＡＤＯＲがＮｅｗＪｅａｎｓの所属事務所であることを改めて明確に確認する抗告審の決定があった」とした。


続けて「メンバーが再びＮｅｗＪｅａｎｓという元の場所に戻って活動する契機になることを望む」と明らかにした。


ＡＤＯＲは「裁判所の判断に深く感謝する。来月にデビュー３周年を迎えるＮｅｗＪｅａｎｓがより大きな跳躍と成長を遂げられるよう会社は最善を尽くして支援する計画」と付け加えた。

ソウル高裁は１７日に、「所属事務所の地位保全と広告契約締結など禁止」の仮処分決定に対するＮｅｗＪｅａｎｓメンバーの異議申し立て抗告を棄却した。

ＮｅｗＪｅａｎｓのメンバー５人は昨年１１月にＨＹＢＥ（ハイブ）傘下レーベルＡＤＯＲの専属契約違反により契約が解除されたとして独自の活動を始めた。

これに対しＡＤＯＲは１月にＮｅｗＪｅａｎｓのメンバー５人を相手取り、「独自に広告契約を締結することなどを防いでほしい」という趣旨の仮処分申請を出し、裁判所はＡＤＯＲの主張を受け入れた。

ソウル中央地裁は３月に「ＡＤＯＲが専属契約上の重要な義務を違反することによって専属契約解除理由が発生したが、それにより専属契約の土台となる相互間の信頼関係が元に戻せないほど破綻した点が十分に証明されたとは言いがたい」としてＡＤＯＲ側の申し立てをすべて認容する決定を下した。

これに対しＮｅｗＪｅａｎｓメンバーが裁判所に異議を申し立てたが、裁判所は４月に「仮処分決定は正当と判断される」としてこれを棄却し、メンバーが高裁に抗告したがこの日再度棄却決定を受けた。

一方、裁判所は先月ＡＤＯＲがＮｅｗＪｅａｎｓを相手に提起した間接強制申請も受け入れてＮｅｗＪｅａｎｓがＡＤＯＲの事前承認なく独自に活動をする場合、メンバーごとに違反行為１回当たり１０億ウォンをＡＤＯＲに支払うよう決めた。

ＡＤＯＲがＮｅｗＪｅａｎｓメンバーを相手に出した専属契約有効確認本案訴訟１審は進行中だ。