「英語さえできれば博士号を取得してほとんどが海外に行きます。米国が一番人気だが中国も実力が大きく上がってきてみんな関心が多いです」。

韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）で人工知能（ＡＩ）分野の博士課程に在籍するＡさんは中国の研究職についてこのように話した。その上で「年俸も高いがキャリアと研究環境が特に魅力的」と話した。

理工系人材の進路構図が急速に変化している。研究環境が良い米国行きを選ぶだけでなく、成長スピードが速い中国に目を向ける流れが明確になった。彼らは韓国の先端技術研究開発職に対し、キャリア管理、年俸、研究・就職環境などでいずれも競合国に押されていると話す。ある半導体関連学科教授は「中国のディスプレー企業が高額年俸に、住宅、子どもの教育費、生活費まですべてサポートするとして転職を提案してきたことがある。中国は必要な人材をどうにか連れて行き、５年かけて研究するものを１年に短縮しようとしている」と話した。


韓国の理工系人材そのものは増えた。教育統計サービス（ＫＥＳＳ）によると、昨年韓国では４８７２人の工学博士が誕生し、自然系列まで合わせた理工系博士卒業者は７６６４人だ。２０１４年の５５２３人より３８．８％増加した。

問題は彼らに韓国が研究・就職の舞台としての魅力が失われていることだ。ＫＡＩＳＴ理工系博士卒業者の年度別就職資料によると、２０１５年に５２２人中８９．５％の４６７人だった国内就職の割合は、２０２３年には６９１人７７．６％の５３６人と割合が減った。同じ期間海外で就職した割合は５．９％の３１人から１６．９％の１１７人に大きく増えた。

最も大きな理由は年俸だ。米国の年俸比較サイト「レベルス」によると、韓国のソフトウエアエンジニアの平均年俸は８７００万ウォンなのに対し、米シリコンバレーの開発者は３億６６００万ウォン、中国の開発者は１億５００万ウォンだ。閉鎖的な組織文化に、キャリア開発の幅が広くない点も限界と指摘される。

これに加え尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権が主導した研究開発予算削減が研究員を海外に追いやった。２０２４年の国家研究開発予算２１兆９０００億ウォンは前年より１１．３％減った。政府系研究機関と大学研究室が人件費など予算不足で進めていた研究を相次いで中断しなければならなかった。

祥明（サンミョン）大学システム半導体学科のイ・ジョンファン教授は「当時、人材養成課題費の８３％が削られ研究開発費は２０％が削られた。研究の連続性が落ちた」と話した。今年の研究開発予算は２４兆８０００億ウォンに復元されたが後遺症は大きい。イ教授は「そうでなくても医学部への偏りが激しい状況で、理工系研究者の士気は大きく折れた」と話した。科学技術人材制作センターのオム・ミジョン氏は「なぜ韓国を離れるのかではなく、『なぜ残ったのか』を問う状況」と指摘した。

韓国政府も一歩遅れて先端産業分野への世界的最優秀人材とその家族の滞在ハードルを下げる「トップティアビザ制度」と理工系大学院生の研究生活を支援する奨励金などを作っている。しかしオム氏は「すでに理工系に入ってきた人材をどのように守って育てられるかが重要だ。企業も理工系人材の成長に投資し、彼らが成功するモデルを見せなければならない」と話した。