ミャンマーに住む１５００人の韓国人同胞のうち約９０％が暮らすミャンマー最大の都市ヤンゴンの韓国人社会も地震の恐怖に震えなければならなかった。ヤンゴンはマンダレーやネピドーに比べると建物の崩壊や人命被害は少ないほうだ。しかし２８日に発生したマグニチュード（Ｍ）７．７の地震の余波はヤンゴンにもそのまま伝わり、少なくない在住韓国人が衝撃を受けた。

２０１０年からヤンゴンに住み、貿易コンサルティング会社を経営してきたチョン・チャンジュンさんは「ミャンマーに長い間暮らしながらこれほど強い地震が起きたのは今回が初めて」と話した。当時、市内の２階建ての建物で食事を取っていたチョンさんは強い地震が１分以上続くと建物の外に飛び出した。チョンさんは「皆驚いて周辺に電話をかけたが、通信も一時的に断たれた」とし「息子が通っていた学校からもすぐに子どもたちを帰宅させた」と話した。

ミャンマーでは２０１８年と２０２２年にも地震が発生した。今回の大地震で同地の住民の不安もますます大きくなっている。地震発生地域がミャンマー北側からヤンゴンが位置する南へと移動しているからだ。余震の恐怖も大きい。特にヤンゴン市内の建物の大部分は英国植民地時代に建てられて老朽化した建物が多く、崩壊の危険も大きいという。


チョンさんは「クーデター前５０００人に達していた韓国人同胞はコロナ禍を経てその数はますます減っている」とし「そのうえ毎年８月になれば大きな台風の被害が発生するが、今回は地震まで起きてミャンマーの景気が低迷するのではないか懸念される」と伝えた。

不安の中でも海外同胞社会は被害を受けたミャンマー人を助けるための救護活動を始めた。ヤンゴンで韓国語教育センターを運営しているキム・ヒョンウォンさん（４２）は３０日午前５時、乗合車にミネラルウォーター４０箱や各種抗生剤および消毒剤などをのせてマンダレーに向かった。韓国に二人の娘を置いてきたキムさんは「職員が建物の残骸の下敷きになっている子ども写真を見せ、涙が込み上げてきた」とし「ミャンマーの復興に少しでも力になればという気持ちで、またちょうど多くの方が後援してくださったので、物品をのせて（マンダレーに）向かうことになった」と話した。マンダレーに向かう高速道路の一部が地震で寸断され、一部区間は国道を利用して１０時間以上かかって移動中だ。

ミャンマー韓国人社会の主軸であるミャンマー韓人会とミャンマー韓人縫製協会も募金活動に入った。在住韓国人の６０％は縫製業に従事している。

タイ・バンコクでも１７人が亡くなったことが分かった。地質学者ジェフ・フェニックス氏はＣＮＮに「このような地震が放出するエネルギーは原子爆弾約３３４発分に相当する」と説明する。米国地質調査所（ＵＳＧＳ）は今回の地震による死亡者数が１万人以上である可能性を７１％、１０万人以上である可能性も３６％になると予測した。

崩壊した建物のがれきの下敷きになった人々が多く、被害規模は急増する確率が高い。地震震央地に最も近く、大きな被害を受けたミャンマー第２の都市マンダレー周辺に住むあるボランティア救助隊員は「倒壊した建物の残骸を片づけるための機械がなく、救助に力が足りない状況」とＢＢＣに訴えた。隊員は「私たちは素手で（残骸を）掘り起こして人々を中から引っ張り出している。遺体を収拾して残骸の下に閉じ込められた人々を救い出すのにこれでは足りない」とし「人々が『助けて、助けて』と泣き叫んでいる。本当に希望がない感じ」と力なく語った。