世界半導体市場をめぐる覇権戦争の中、静かに規模を拡大している巨人がいる。今年で設立６２年を迎えた半導体装備企業、東京エレクトロンだ。過去１０年間に売上高を４倍、営業利益を８倍に伸ばした東京エレクトロンは半導体市場で「スーパー乙」と呼ばれる。サムスン電子も、台湾を代表するＴＳＭＣも同社の装備なしには一つの半導体も製造できないからだ。トランプ関税爆弾の中でも東京エレクトロンの今年の売上高と営業利益が過去最高を更新するという予想が出る理由でもある。１１日、東京赤坂本社で東京エレクトロンの河合利樹最高経営責任者（ＣＥＯ）と会い、半導体市場の見通しと東京エレクトロンの成長の秘訣について尋ねた。

インタビューは半導体市場を熱くするＡＩ（人工知能）産業から始めた。河合社長（６１）は現在のＡＩ産業を「人間でいえば幼児期から青少年期に入った」と例えた。過去１０年間にＡＩ産業が芽生え、現在は第２段階に入った状態ということだ。河合社長は「今はＡＩ、ＡＲ（拡張現実）、ＶＲ（バーチャルリアリティ）、自動運転などの技術が牽引する時代になった」とし「半導体市場は今年６０００億ドル（約９０兆円）を超え、2030年には1兆ドル（約1455兆円）を超えるだろう」と述べた。さらに、「これが終わりではなく、第3の波が来る」とも語った。「量子コンピューティング、6G、7Gの超高速データ送受信時代が到来する」とし、「2050年までに半導体市場は現在の10倍の規模に成長すると予測している」との見通しを示した。

どのように未来に対応するのかという言葉に対して説明が続いた。「半導体は市場の変化が速く、技術革新が重要だ。世界最高の技術革新力を維持することを最優先課題にしている。東京エレクトロンの最も大きな強みは技術だ。半導体製造装備業界で世界最大の２万２０００件以上の特許（ＩＰ）を保有している。強力な技術力のため５年間（２０２９年まで） に１兆５０００億円以上の研究・開発（Ｒ＆Ｄ）投資、７０００億円の設備投資をするという。グローバルで毎年２０００人雇用していく。今後３兆円以上の売上高、３５％以上の営業利益達成を目標にしている」。


半導体業界では「東京エレクトロンがなければ半導体の生産は不可能」と話すほど東京エレクトロンは業界の最強企業だ。例えば半導体製造の核心工程の一つ、半導体「図面」を描くのに該当する露光工程だけでも、東京エレクトロンの極端紫外線（ＥＵＶ）露光用塗布・現像装置がなければ始まらない。世界市場シェアが１００％であるからだ。それだけではない。洗浄や薄膜、現像、エッチングなど重要な工程でも同社の市場シェアは１、２位だ。東京エレクトロンが半導体製造装備市場全体で世界４位を占める背景でもある。

最初から半導体装備市場で存在感が大きかったわけではない。１９６３年に会社が設立された当時、東京エレクトロンは技術専門商社だった。会社創立者が未来を眺めながら当時米国から半導体検査装備を輸入したのが半導体装備事業の開始だった。日本にまともに半導体がなかった当時、検査装備を輸入するというのは当時としては挑戦だった。装備はまともに作動せず、問題の解決に昼夜を問わず取り組んで技術力を蓄積し始めた。日本半導体の躍進と共に急成長し、海外進出を加速しながら、半導体装備市場の主要企業になった。

成長の秘訣を尋ねると、ためらわず「人」という言葉が返ってきた。「成果は人材の能力と動機にかかっている。能力がある人材を採用し、動機を付与すれば離職率、離脱率が低下する。東京エレクトロンの離職率は１．０％にすぎない。若い世代、経験が多い世代もみんな仕事ができる良い環境を作っている。東京で働こうと岩手県で働こうと同じ給与を出す。そして基本的に東京エレクトロンには解雇はない。人材が重要であるからだ。企業の実績が悪化して職員を解雇することになれば、その後に業績が反騰しても人材不足状況に対処できなくなる」。

どんな人材像を望むのかという質問に、河合社長は「多様な人材を必要としている」とし、自分の話を始めた。１９６３年に大阪で生まれた河合社長は明治大経営学科を卒業した。河合社長が東京エレクトロンと縁を結んだのは１９８６年。大学でゴルフ部の活動に没頭していたところ、ある日、学校から連絡があった。「体力がある学生を求めている会社がある」ということだった。一時は家業を継ぐことも考えていたが、入社を決心した。河合社長は「社長になるとは夢にも思っていなかった。本当に運がよかった」とし、入社初年当時のことを語った。入社後に河合社長が目標にしたのは「一人前」になることだった。半導体専門用語はもちろん、半導体装備の営業は慣れないものばかりだったからだ。「顧客にも、工場にも、組織にも迷惑をかけないようにしよう」と誓った。

半導体の知識がほとんどなかった河合社長が生存できた背景には、顧客とサービスチーム、工場設計部署など多様な人たちとの「意思疎通」があった。河合社長は「半導体ビジネスは一人でできるものではない。マーケティングと製品企画、開発、製造、納品、設置、アフターサービスまですべてが必要であるからだ。それで重要なのが意思疎通と信頼」と述べた。河合社長は「一人ですべてのことをしようとしてはいけない。目標は高く設定し、意思疎通と協業を通じて目標を成し遂げなければいけない」と強調した。失敗に対する姿勢も違った。河合社長は「失敗は当然許される。失敗を通じて得た教訓を今後の発展に適用しなければいけないため」と説明した。河合社長は「今後、韓国の顧客と強力なコミュニケーションと協力を通じて半導体産業および韓国経済にプラスの影響を及ぼせるように努力する」と語った。