グループＮＪＺ（旧ＮｅｗＪｅａｎｓ）。［インスタグラム キャプチャー］
しかし、ＮｅｗＪｅａｎｓを取り囲む状況はそうやさしいものではない。法曹界では仮処分が認容された後に香港スケジュールを強行してグッズを販売したことが今後の法廷争いで大きく不利な要因として働くのではないかという意見が多い。最初は自分たちの総括プロデューサーだったミン・ヒジン前ＡＤＯＲ代表とＡＤＯＲの親会社ＨＹＢＥ（ハイブ）の経営権紛争の間に挟まった犠牲者のようだったＮｅｗＪｅａｎｓが今や紛争の当事者になった。ミン前代表が葛藤の前面から消えてテンパリング（契約期間中の移籍企図）疑惑は徐々になくなっていったが、ＮｅｗＪｅａｎｓがミン前代表の代理戦を戦う様相になった。ＮｅｗＪｅａｎｓが最近、外信のインタビューで自分たちを不条理な韓国社会と戦う革命家と称したが、大衆の反応が冷たかった。毎回熱狂的かつ組織的なファンダム「Ｂｕｎｎｉｅｓ」とともに「場外世論戦」戦略を駆使してきたＮｅｗＪｅａｎｓだったが、今回はそう簡単には突破できない状況だ。今後どれくらい長く法廷攻防が続くのか、退屈な戦いの終わりはどこか。
当初「ＨＹＢＥ（パン・シヒョク）対ミン・ヒジン」の構図から「ＡＤＯＲ対ＮｅｗＪｅａｎｓ」の構図に変わった決定的な契機はメンバーのハニの国政監査への出席だった。Ｂｕｎｎｉｅｓが複数の議員室に「アイドル人権侵害」を情報提供し、国会環境労働委がこれに食いついた。国政監査場に証人として出てきたハニは系列会社グループＩＬＬＩＴ（アイリット）マネジャーから「無視しなさい」という言葉を聞いたようだとし「職場内いじめ」の被害を訴えた。涙声で訴えるハニの顔にスポットライトが集中したが、そもそもＮｅｗＪｅａｎｓと比較すれば弱者の中の弱者であるＩＬＬＩＴのマネジャーの人権や、精算すら受けられず暴力の被害者になることもある中小企画会社のアイドルの人権問題はかき消されてしまった。「無視しなさい」発言だけで国政監査場に立てることができるという事実が、彼女たちのスーパーパワーを立証したにすぎないという冷笑的な反応も出てきた。
一方的な契約解約宣言以降、ＮｅｗＪｅａｎｓは外信などを通したＫ－ＰＯＰ産業システムに対する告発も続けた。海外でＫ－ＰＯＰは驚異的な成功を認められている反面、未成年アイドルに対する過酷な訓育とプライバシー統制、工場型型押しシステムなど産業全般に対する否定的イメージも相当ある。ほとんどは根拠ある指摘だが、一部はＫ－ＰＯＰを相変らず「国家主導型国策産業」や「搾取的ビジネス」におとしめようとする偏見や嫌韓情緒に基づく場合もある。明白なテンパリングと明らかになったＦＩＦＴＹ ＦＩＦＴＹ（フィフティーフィフティー）事態の時も一部海外ファンダムは最後まで所属事務所を悪魔化して元メンバーたちを擁護した。
裁判所の判決以降、ＮｅｗＪｅａｎｓは米誌タイムとの単独インタビューを通じて「裁判所の判決に失望した。おそらくこれが韓国の現実かもしれない。だが、だからこそ変化と成長が必要だと信じている。韓国が私たちを革命家にしようとしているようだ」と話した」。また「会社はアーティストを実在する人間とは見ておらず、商品としてみている」とも付け加えた。ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）は香港公演以降、「今後ＮｅｗＪｅａｎｓが公演できなくなるのは理解もできないし残忍なことのように感じられる」とし「不可能な水準の完ぺきを要求する韓国芸能界で、ＮｅｗＪｅａｎｓが自ら声を出したことは大胆な行動」と報じた。
しかし自分たちが敗訴した事実がＫ－ＰＯＰの闇であり、韓国社会の現実という発言は、Ｋ－ＰＯＰと韓国社会を同時におとしめる、自己中心的な論点の拡張ではないか。ＮｅｗＪｅａｎｓは「価値と人権を守るために」契約解約訴訟を継続すると明らかにしたが、その価値と人権が何であるか良く理解できないという人々が多い。
Ｋ－ＰＯＰは巨大資本と企画システムを動員して魅力的なアイドル商品を作り出すビジネスだ。善悪の代理戦を争っているようだが、当初パン・シヒョクとミン・ヒジンという二人の大物の葛藤は善悪で言い切ることができない利害の衝突だった。Ｋ－ＰＯＰシステムの受恵者なのだからそのシステムを批判するなという決まりはないが、過酷な自己否定を通した成長が伴わなければならない。果たしてＮｅｗＪｅａｎｓがその段階まで進めるのか、あるいは二人の大物の戦いに巻き込まれて自ら翼を折ってしまうのか、まだ未知数だ。
ヤン・ソンヒ／中央日報コラムニスト
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