アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）が中国の伝統的名所を訪問し現地の人工知能（ＡＩ）企業を絶賛するなど親中国の歩みに出た。プレミアムスマホの帝王と呼ばれるアップルの地位が以前ほどではないとの評価が出ており、自尊心を引っ込めて中国市場に向け積極的な求愛を展開するとみられる。アップルは昨年からＡＩスマホ市場に参入したが、技術適用に支障をきたしている上に中国ではｉＰｈｏｎｅのシェア下落傾向が明確になっている。

２４日まで開かれた中国発展ハイレベルフォーラム（ＣＤＦ）参加のため北京を訪れたクック氏は前日に中国のＡＩモデル「ディープシーク」に向け異例の好評を出した。「ディープシークを使ってみたか」という記者の質問に、「もちろんだ。すばらしかった」と答えた。米商務省と国防総省がディープシークへのアクセスを遮断するなどセキュリティへの懸念を理由に牽制に出ているのとは対照的だ。クック氏は北京到着当日の２２日には中国の大手芸能事務所壹心娯楽の楊天真代表と紫禁城を見下ろせる景山公園をともに散策し、伝統家屋で歌手ヘンリーの公演を楽しんだりもした。通常は現地のアップルストアだけ訪れていた過去と比べると積極的な歩みだ。


クック氏のこうした変化は現在のアップルが直面した複合危機状況を打開しようとする努力と分析される。尻に火が付いたのはＡＩスマホ市場でアップルが力を失っている点だ。アップルは新機能をアップデートするたびに問題が起きている。


◇ｉＰｈｏｎｅ販売鈍化、ＡＩ開発遅延、関税爆弾…「危機のアップル」親中国の歩み

１月に独自のＡＩシステム「アップルインテリジェンス」が提供するニュース要約機能に問題が発生して一時中断し、１３日にはＡＩ音声アシスタント「Ｓｉｒｉ」のアップデートバージョン適用を来年に延期した。この技術は昨年６月のアップル世界開発者大会（ＷＷＤＣ）で公開され、予定通りならば今年ｉＯＳ１８のアップデートバージョンに適用されるはずだった。突然の延期通知に米国ではアップルを相手に集団訴訟が提起され、韓国でも市民団体のソウルＹＭＣＡが、アップルが虚偽・誇大広告でｉＰｈｏｎｅ１６シリーズを販売してきたとして公正取引委員会に調査を要請した。

ｉＰｈｏｎｅのシェア下落も懸念材料だ。中国での立ち位置は明らかに縮小した。アップルにとって中国は米国に次いで２番目に大きい市場だ。だがカウンターポイントリサーチによると、昨年１０－１２月期基準でアップルの中国内スマートフォンシェアは１７％で、１年前の２１％より４ポイント下落した。景気低迷で中国人消費者の需要が以前ほどではない上に、米中対立激化、中国製高級スマホの躍進などが複合的に影響を及ぼした。毎年９月に新製品を公開するアップルの特性上、１０－１２月期にはシェアが大きく上がるが、昨年１０－１２月期には期待ほど反騰できず、シェア１８％の中国ｖｉｖｏにトップを明け渡した。

第２次トランプ政権が発足し関税リスクも再び浮上した。すでにトランプ大統領は就任後中国製品に２０％の追加関税を課しており、来月２日には全世界を対象に相互関税を発表すると脅しをかけている。

シティグループは「全アップル製品の９０％が中国で製造される点を考慮すると、関税はアップルの売り上げの総利益を約１．７％低くするだろう」と分析した。世宗（セジョン）大学経営学科のファン・ヨンシク教授は「中国市場は常に孝行息子の役割をしてきたが中国製スマホが追撃に出てアップルが危機を感じている。ディープシークショックは世界のビッグテックのＣＥＯが中国の市場性を再び知ることになる契機になっただろう」と話した。