トランプ発の貿易戦争が報復と報復をやりとりする全面戦争の様相に突き進んでいる。トランプ米大統領の関税賦課の威嚇がひとつふたつと実行されてだ。各国の中央銀行と主要投資銀行は今年の経済見通しを一斉に下方修正し、貿易戦争による世界的な景気低迷の可能性の警告を出した。トランプ大統領による景気後退を意味する「トランプセッション」の懸念だ。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）は９日、今年のユーロ圏２０カ国の経済成長見通しを昨年末の１．１％から０．９％に引き下げた。来年は１．４％から１．２％に下げた。ＥＣＢは「今年と来年の貿易政策など広範囲な政策の不確実性から始まる輸出減少と持続的な投資鈍化を反映した。貿易緊張が高まればユーロが下落して輸入コストが増加し、物価上昇圧力が加わりかねない」と明らかにした。


欧州連合（ＥＵ）は、トランプ大統領が予告した２５％の関税賦課に固執するならば「同じように対応する」と対抗している。米国とＥＵが関税をめぐり全面戦争を繰り広げる場合、世界経済の混乱は避けられない。


トランプ大統領の最初のターゲットだった中国、メキシコ、カナダの状況も暗鬱だ。メキシコ中央銀行は今年の経済成長見通しを昨年１１月の１．２％で０．６％と半分に引き下げた。最悪の場合には０．２％まで萎縮する可能性もあるとみている。カナダ中央銀行もやはり２．１％から１．８％に下方修正した。

すでに米国と関税戦争に突入した中国は最近の両会で今年の経済成長率目標を「５％前後」と提示した。だが世界的投資銀行は中国の成長見通しをこれより低くみている。最近ゴールドマン・サックスとＨＳＢＣは４．５％、ＵＢＳは４．０％に成長見通しを引き下げた。主要対米輸出国であるインドが７．２％から６．４％に、台湾が３．２９％から３．１４％、タイが２．９％から２．５％と今年の成長見通しを引き下げ、「トランプセッション」への警報を鳴らしている。

韓国経済もこうした流れを避けにくい。韓国銀行は先月２５日に今年の経済成長見通しをそれまでの１．９％から１．５％に下方修正した。米国の関税政策はトランプ大統領就任以前に予想されたよりも強いだろうと評価してだ。ここに貿易戦争が報復戦の様相に突き進む最悪の場合には追加で成長見通しを０．１ポイントさらに下げるかもしれないとした。

世界銀行は１月、今年の世界経済が昨年と同じ２．７％の成長を記録すると予想したが、これはトランプ大統領就任直前に発表した数値だ。世界銀行は米国が１０％の普遍関税を課し、他の国が真っ向から対抗する場合、見通しより０．３ポイント低くなるだろうという但し書きを付けた。全面的な貿易戦争が起きればだれもが被害を受けるだろうという話だ。

世界銀行の警告は現実になりそうな雰囲気だ。各国が貿易保護障壁を設置し成長動力である貿易量はすでに減少する兆しだ。貿易量の先行指標であるコンテナ海上運賃（上海コンテナ運賃指数）は７日基準で１４カ月ぶりの低水準となり、航空運賃（バルチック航空運賃指数）は今年に入り２０％下落した。

トランプ大統領の関税戦争による影響は逆説的に米国が最も大きく受けるだろうという見通しも提起される。すでに市場では米国景気沈滞の懸念が頭をもたげている。アトランタ連邦準備銀行が推算して公開する成長見通しモデルである「ＧＤＰナウ」は６日、１－３月期の米国の経済成長率を年率で前四半期比マイナス２．４％と提示した。成長率が２四半期連続でマイナスとなる場合、技術的に景気低迷状況に置かれたとみる。ゴールドマン・サックスは１２カ月以内の景気低迷発生確率を１５％から２０％に引き上げている。

これに対しトランプ大統領は１０日、「（景気低迷に対して）予想することは好まない」としながらも「（こうしたものには）過渡期がある」と明らかにした。市場はトランプ大統領が沈滞の可能性を排除しなかったことに注目している。インフレの懸念も出ている。実際に１月の米国の消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇率は前年同月比３．０％で昨年６月から７カ月ぶりの上昇率となった。関税賦課が予告された品目である鉄鋼価格は米国で年初より３０％高騰し、同じ期間に銅の値段も２０％上がった。関税賦課前に物量を確保しようとする需要が集まったためだ。

仁荷（インハ）大学経済学科のカン・ビョング教授は「関税戦争で世界的供給網のブロック化傾向が強まれば物価が上がり、ここに景気低迷が伴うスタグフレーションの可能性も排除することはできない」と話した。