１５人が負傷した６日の韓国空軍戦闘機の空対地爆弾誤爆事故は、操縦士の標的地座標入力ミスが原因だったと、軍当局が明らかにした。最初の座標入力－戦闘機への座標連動－飛行中の肉眼確認の３段階の座標確認手続きを操縦士１人に任せる方式が結局、軍の爆弾が民家を襲う最悪の事故につながったという指摘だ。

この日午前、京畿道抱川（キョンギド・ポチョン）で発生した事故に関連し、軍関係者は記者らに対し「操縦士が飛行準備過程で誤った座標を入力したことが操縦士の陳述などで確認された」と明らかにした。韓米軍当局はこの日、抱川の訓練場で来週実施される「フリーダムシールド（ＦＳ、自由の盾）」連合演習を控えて「連合・合同統合火力実射撃訓練」を実施した。

この訓練では空軍の５機のＫＦ－１６がそれぞれ２機、３機で編成され、１機あたりＭＫ－８２砲弾を４発ずつを投下する予定だった。しかし２機のＫＦ－１６は訓練場に現れなかった。誤った座標が案内する地点に向かったのだ。この２機は標的地がある訓練場から８キロ離れた京畿道抱川市二東面盧老谷里（イドンミョン・ノゴクリ）の民家に砲弾を落とした。


空軍の戦闘機が訓練中に誤爆をして負傷者が発生したのは事実上初めてだ。２００４年に空軍Ｆ－５Ｂ戦闘機が忠清南道保寧（ボリョン）で演習用爆弾を誤爆したことがあったが、負傷者はいなかった。

空軍は操縦士が訓練前日に最初に座標を入力する時から数字を誤ってタイピングしたとみている。飛行前に操縦士は事務室で任務座標を受け、これを任務計画装備に入力するが、最初の段階でミスが生じたということだ。

これを正す機会も逃した。操縦士は飛行の直前に該当装備を戦闘機に設置し、その後に表示される座標が携帯した任務計画書と一致するかどうかを確認しなければならない。飛行中、また投下直前にも肉眼で標的地が正しいかどうかを把握する３回目の確認段階がある。

問題はこれをすべて操縦士１人が確認するという点だ。誤爆事故を起こした操縦士は最初の装備に入力した座標を最後まで疑わなかったとみられる。座標入力過程で「クロスチェック」などの二重安全装置がないシステムが大型事故につながったということだ。軍関係者は「自ら『リチェック』という過程はあるが、他の編隊長、大隊長、管制官が座標を確認する過程はない」と話した。

匿名を求めた専門家は「事故が発生したＫＦ－１６戦闘機の場合、Ｆ－１５Ｋとは違い、操縦士１人が搭乗する単座航空機」とし「少なくとも座標入力はクロスチェック手続きを用意する必要がある」と指摘した。

肉眼で確認が可能なほど標的が明確な訓練場でこうした錯誤が発生した点も釈然としないという指摘だ。武装訓練の前にダミー弾（火薬が入っていないが実際と同じ外見の砲弾）を投下する事前シミュレーション訓練が十分に行われなかったという声が出る理由だ。

ＫＦ－１６が２機とも誤爆したことについて、空軍関係者は「１番機が座標入力を誤ったところまでは把握された。２番機に入力された座標はさらに確認しなければいけない」と話した。

２番機は座標を正確に入力しておきながら１番機に従って誤爆したという。ＭＫ－８２砲弾は操縦士がボタンを押して自由落下させる無誘導武器だ。１番機とともに飛行した２番機が１番機の操縦士のカウントダウン信号に合わせて同時に砲弾を落としたとみられる。空軍出身のある操縦士は「飛行中に入力された座標より１番機のリードに従うのは十分にあり得ること」と伝えた。

ただ、２機ともに訓練場から抜け出すなど非正常的な状況が発生したにもかかわらず、１・２番機の操縦士がそのまま誤った座標に爆弾を落としたのは、操縦士だけでなく訓練当時の軍の指揮統制システムにも問題があったという意味とも考えられる。

事故発生後の軍当局の状況把握と対応にも批判の声が出ている。

この日午前１０時５分ごろ民家に爆弾を落とした後にも予定されたＫＦ－１６とＦ－１５Ｋの射撃訓練は続き、計画通り１０時３０分ごろ終了した。現場を参観した金明秀（キム・ミョンス）合同参謀議長とブランソン連合司令官は席を外さず、訓練後に武器体系を視察する日程まで消化した。軍首脳部に対する報告の空白が３０分以上続いたということだ。金議長はその後に報告を受け、将兵激励などの日程を省略した後、合同参謀本部に復帰したという。

けが人が続出して住民の通報が続いたが、軍当局の公示が遅く出た点も俎上に載せられた。空軍がＫＦ－１６の誤爆を確認して公示した時刻は午前１１時４１分で、事故から１００分ほど経過した時点だった。軍関係者は「ＫＦ－１６が期待航路から外れて何かおかしいという事実は知ることができたが、空軍の弾がどこに弾着したかなどは確認が必要だった」と釈明した。

李英秀（イ・ヨンス）空軍参謀総長はこの日、「平和な日常生活の中、不意の事故でけが人が出て、恐怖を感じ、財産上の損害を負われた抱川市盧谷里の住民に本当に申し訳ないという心情」と語った。また空軍は朴棋完（パク・ギワン）参謀次長を委員長に事故対策委員会を構成し、正確な事故の経緯および被害状況などを調べている。