サムスン電子理事会に半導体専門家３人が新たに合流する。広帯域メモリー（ＨＢＭ）開発などで競合会社に遅れ危機を迎えたサムスン電子が超格差競争力回復に出るとみられる。

サムスン電子は１８日、来月１９日に定期株主総会を開いて理事選任と財務諸表承認、理事報酬限度承認などの案件を上程すると公示した。新規社内理事には全永鉉（チョン・ヨンヒョン）デバイスソリューション（ＤＳ）部門長（副会長）とソン・ジェヒョクＤＳ部門最高技術責任者（ＣＴＯ）兼半導体研究所長（社長）が内定した。任期満了予定だった盧泰文（ノ・テムン）モバイル経験（ＭＸ）事業部長（社長）は再選任することにした。新規社外理事では半導体専門家であるソウル大学電気情報工学部の李赫宰（イ・ヒョクチェ）教授が内定した。案件がすべて通過すればサムスン電子理事会は社内４人と社外６人の合計１０人体制になる。理事会で現在李禎培（イ・ジョンベ）元メモリー事業部長１人の半導体専門家を３人に増やし全体の３０％を半導体専門家で満たした形だ。


現在のキム・ハンジョ理事会議長が今回退任し、株主総会後に理事会は新規議長を選出する予定だ。新議長では申斉潤（シン・ジェユン）元金融委員長が有力という。


李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子会長の登記役員復帰は今年も不発に終わった。検察が１・２審裁判で無罪を宣告された李会長のサムスン物産・第一毛織の不当合併事件を大法院（最高裁）に上告し、「司法リスク」が全て解消されなかったためとみられる。現在韓国４大グループオーナーのうち未登記役員は李会長が唯一だ。この日李讃熙（イ・チャンヒ）サムスン順法監視委員会委員長は順法監視委員会定例会議に先立ち「（李会長が）前面に出て指揮することを要求する声が多くある」と話した。

一方、サムスン電子は株主価値向上に向け最近取得した３兆ウォン規模の自社株を２０日に消却すると明らかにした。これとともに３兆ウォン規模の自社株を追加取得することにした。サムスン電子は昨年１１月に、１年をかけて総額１０兆ウォン規模の自社株を分割で取得すると明らかにしていた。