ドイツで開催された年次国際安全保障フォーラムのミュンヘン安全保障会議（１４－１６日）をきっかけに韓米外相会談、韓米日３カ国外相会談、主要７カ国（Ｇ７）外相会議が連鎖的に開かれた。２国間会談と多国間会議で北朝鮮の完全な非核化目標に共感を形成し、ＣＶＩＤ（完全かつ検証可能で不可逆的な廃棄）原則を再確認したのは相当な成果だ。韓米日は緊密な安全保障協力にも合意した。トランプ政権２期目に韓国側が強く懸念してきた敏感な外交・安全保障イシューでひとまず峠を越えたという点は幸いだ。しかし安心するのはまだ早い。就任後から見せてきたトランプ大統領の予測不可能な動きを考慮すると、いつどんな突発カードで同盟に圧力を加えて当惑させるか分からない。

偶然にも２０１７年と２５年に韓国の大統領が国会で弾劾訴追されたが、１期目はトランプ大統領の就任式から１０日目に当時の黄教安（ファン・ギョアン）大統領権限代行（首相）が電話した。しかし２期目は就任から１カ月が経過するまで電話はなく、韓国がワシントンの関心順位で後回しになったという見方も出ている。こうした状況でルビオ米国務長官が趙兌烈（チョ・テヨル）外交部長官と会い、崔相穆（チェ・サンモク）大統領権限代行（副首相）と堅固な韓米同盟に対する信頼を強調したことで、近いうちに直接電話が行われるという期待感を高めた。


韓国の唯一の同盟である米国の口頭約束や公約・合意に不信感を抱く理由はない。しかしトランプ政権２期目の対外政策は変数と流動性が大きいだけに、韓国の外交・安保当局は油断してはいけない。米国が戦後ウクライナの安全保障の代価としてウクライナ保有のレアアース（希土類）の半分を要求しているという海外の報道があった。これに先立ちトランプ大統領は米国が中東ガザ地区を占領して海洋休養都市に開発するという構想を出し、関係国の反発を招いたりもした。横暴に近い米国優先主義の形態だが、同盟に対しても例外はないという不安が強まっている。


例えば、米国の国益につながると考えればトランプ政権が韓国を飛び越えて北朝鮮と直接対話をする可能性はいつでもある。「コリアスルー」が実際に表れて非核化でなく核軍縮交渉に直行するという心配も消えない。実際、トランプ大統領が北朝鮮との交渉のために元山（ウォンサン）葛麻（カルマ）地区を世界的な観光休養地に開発するというカードを取り出すかもしれないという懸念の声もある。

「トランプストーム」に巻き込まれないために、米国官民の人的ネットワークを総動員してホワイトハウスの動向を精巧に点検するのは基本だ。韓米関係の経路依存的思考バターンに安住せず、時には逆発想の想像力を発揮してトランプ大統領特有の変則スタイルに備える必要もある。