２０２２年１２月、産業通商資源部産業政策室の主催で民間・政府連合体「バッテリーアライアンス」の会議がホテルで開かれた。当時、このような見通しが示された。競合国にリードする韓国の超格差技術を基盤に２０２５年、２６年になれば北米市場で販売されるバッテリー電気自動車の７０％に韓国バッテリー３社のバッテリーセルが装着されるだろう。これを信じた投資家のおかげでバッテリー関連銘柄の株価上昇が２３年７月下旬まで続いた。

２年後の２０２４年、世界電気自動車バッテリー市場シェアで韓国は２０％を防御できず１８％水準に落ちた。赤字危機でバッテリー３社は非常経営体制に入った。核心および必須素材製造企業の経営指標も悪化した。競争力が低い電気エネルギー貯蔵システム（ＥＳＳ）まで含めると、世界バッテリー市場シェアは１６、１７％台まで下がる。

パーフェクトストーム状況の韓国企業とは対照的に、世界１、２位の中国ＣＡＴＬ、ＢＹＤの成長は輝かしく経営指標も悪くない。ＣＡＬＢ、ＥＶＥエナジー、国軒なども着実に成長した。日本もシェアは減少したが、経営指標が良いパナソニックは再飛躍の土台を築いた。


「完全に劣勢」といえるほど深刻だが、危機からの脱出は難しい。まず、知らなかったわけではなく、予想された危機だった。技術的判断の誤り、サプライチェーンの脆弱性、過剰な生産能力、海外生産基地構築の遅れ、技術流出などの問題を解決できなかった。２つ目、災難の原因は我々の問題だけに限られない。我々も努力したが、競合国が我々よりも速く成長した。３つ目、難局を打開する明確な解決策が見えない。冷静に現実を認めて根本的な対策を用意するべき時点だ。

中国の経済と資源の規模を考慮すると、中国の物量中心の「銭海戦術」に銭海戦術で対応するのは効果的でなく、むしろ危機を深刻化させる。政府の介入は二次電池産業の危機を全産業分野に拡張させるおそれがある。企画財政部も３４兆ウォン（約３兆６０００億円）規模の「先端戦略産業基金」を通じた支援に慎重な立場だ。支援を決める前、民間レベルで限界企業の構造調整または整理など産業の効率化が進展した後、国家レベルで介入する必要がある。

韓国の二次電池産業は「冬」、それも「かなり長い冬」を覚悟しなければいけない。換骨奪胎で１０年後の復活を目指すのがよい。一日も早く危機を直視し、根本的な体質改善に入ることが反騰の始まりになるだろう。技術超格差に対する楽観的な考えは現実と乖離がなかったかを振り返り、より実質的な競争力強化対策を用意しなければいけない。

パク・チョルワン／ソジョン大スマート自動車学科教授