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異常気象の衝撃も大きいのに…トランプ大統領まで「食卓」ひっくり返すか

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

コーヒー豆の資料写真[Pixabay]

トランプ米大統領が引き起こした「関税爆弾」の火の粉が国際農産物市場に燃え移った。コーヒー豆価格は過去最高値を記録し、小麦や大豆など穀物価格も高騰した。異常気象により食材料物価が上昇する「フードフレーション」に火が付いた状況でトランプ大統領の高率関税が油を注いでいる。

ニューヨーク先物取引所でアラビカ種のコーヒー豆価格は先月31日に1ポンド当たり3.78ドルを記録した。1年前の1.94ドルより94.8%上がり過去最高値となった。同じ期間にロンドン先物取引所でロブスタ種のコーヒー豆は1トン当たり3168ドルから5694ドルに79.7%急騰した。アラビカ種は主にカフェなどに納品され、ロブスタ種はインスタントコーヒーの原料に使われる。2種類の豆価格は国際コーヒー価格を決める基準となる。

チョコレートのような主要嗜好食品の原材料価格もコーヒーとともに上昇した。1年間で米国のココア先物価格は131.2%、オレンジジュース原液は31.6%上がった。他の食品原材料価格の動きも尋常でない。穀物など食豆(大豆)は年初より4.5%上昇した1ブッシェル(27.2キログラム)当たり10.44ドル、小麦も年初より3.8%上がった1ブッシェル当たり5.67ドルをそれぞれ記録した。


フードフレーションに初めて燃料を注いで火を付けたのは猛暑などの異常気象だ。アラビカ種の最大生産地であるブラジルは昨年深刻な猛暑と日照りにより作況不振に陥った。ロブスタ種の主要生産地はベトナムだが、豪雨と日照りが繰り返され生産量が減った。

こうした中、トランプ大統領発の関税が新たな悪材料に浮上した。実際にトランプ大統領は先月26日、コロンビアに25%の関税を課すと発表して9時間後に撤回したが、その後コーヒー豆価格は高騰し過去最高値を付けた。

トランプ大統領がメキシコとカナダからの商品に25%、中国からの輸入品に10%の追加関税を課すと明らかにしてフードフレーションが加速するだろうとの懸念が大きくなっている。2023年の米国の農産物輸入額1959億ドルの44%に当たる860億ドルをメキシコとカナダが占める。ピーターソン国際経済研究所は米国がカナダとメキシコに25%、中国に10%の関税を課す場合、今年の物価上昇率を0.5ポイント、来年には0.25ポイント引き上げるだろうと分析した。

トランプ発の関税ショックはそうでなくても不安な韓国の物価にも悪影響をもたらす見通しだ。ドル高の長期化で輸入物価負担が大きくなる状況で原材料価格まで一緒に上がっているためだ。すでにスターバックス、ポール・バセット、ハーリスなどが先月相次いでコーヒー飲料価格を引き上げた。豆や小麦などの価格も上がっており、菓子やパンのような加工食品だけでなく外食物価の追加上昇も予告された。

金利で影響が広がるだろうという分析も出ている。米国内の物価上昇が続けば米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げは難しくなる。韓国銀行が利下げを決める上でも障害だ。シカゴ商品取引所(CME)のFEDウォッチによると、5月までFRBが金利を据え置く確率は63.2%で、1カ月前の39.7%より23.5ポイント上昇した。

カトリック大学経済学科の梁俊晳(ヤン・ジュンソク)教授は「米国内物価が高まれば全般的な生産コスト増加につながる。結局米国だけでなく米国から商品などを輸入する他の国の物価まで上がる。インフレの懸念で米国の利下げが難しくなった状況で韓国が先に金利を下げるのは事実上冒険だ。政治などあらゆる状況が安定するという仮定の下に一度引き下げるのが最大だろう」と話した。



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