トランプ米大統領が引き起こした「関税爆弾」の火の粉が国際農産物市場に燃え移った。コーヒー豆価格は過去最高値を記録し、小麦や大豆など穀物価格も高騰した。異常気象により食材料物価が上昇する「フードフレーション」に火が付いた状況でトランプ大統領の高率関税が油を注いでいる。

ニューヨーク先物取引所でアラビカ種のコーヒー豆価格は先月３１日に１ポンド当たり３．７８ドルを記録した。１年前の１．９４ドルより９４．８％上がり過去最高値となった。同じ期間にロンドン先物取引所でロブスタ種のコーヒー豆は１トン当たり３１６８ドルから５６９４ドルに７９．７％急騰した。アラビカ種は主にカフェなどに納品され、ロブスタ種はインスタントコーヒーの原料に使われる。２種類の豆価格は国際コーヒー価格を決める基準となる。

チョコレートのような主要嗜好食品の原材料価格もコーヒーとともに上昇した。１年間で米国のココア先物価格は１３１．２％、オレンジジュース原液は３１．６％上がった。他の食品原材料価格の動きも尋常でない。穀物など食豆（大豆）は年初より４．５％上昇した１ブッシェル（２７．２キログラム）当たり１０．４４ドル、小麦も年初より３．８％上がった１ブッシェル当たり５．６７ドルをそれぞれ記録した。


フードフレーションに初めて燃料を注いで火を付けたのは猛暑などの異常気象だ。アラビカ種の最大生産地であるブラジルは昨年深刻な猛暑と日照りにより作況不振に陥った。ロブスタ種の主要生産地はベトナムだが、豪雨と日照りが繰り返され生産量が減った。

こうした中、トランプ大統領発の関税が新たな悪材料に浮上した。実際にトランプ大統領は先月２６日、コロンビアに２５％の関税を課すと発表して９時間後に撤回したが、その後コーヒー豆価格は高騰し過去最高値を付けた。

トランプ大統領がメキシコとカナダからの商品に２５％、中国からの輸入品に１０％の追加関税を課すと明らかにしてフードフレーションが加速するだろうとの懸念が大きくなっている。２０２３年の米国の農産物輸入額１９５９億ドルの４４％に当たる８６０億ドルをメキシコとカナダが占める。ピーターソン国際経済研究所は米国がカナダとメキシコに２５％、中国に１０％の関税を課す場合、今年の物価上昇率を０．５ポイント、来年には０．２５ポイント引き上げるだろうと分析した。

トランプ発の関税ショックはそうでなくても不安な韓国の物価にも悪影響をもたらす見通しだ。ドル高の長期化で輸入物価負担が大きくなる状況で原材料価格まで一緒に上がっているためだ。すでにスターバックス、ポール・バセット、ハーリスなどが先月相次いでコーヒー飲料価格を引き上げた。豆や小麦などの価格も上がっており、菓子やパンのような加工食品だけでなく外食物価の追加上昇も予告された。

金利で影響が広がるだろうという分析も出ている。米国内の物価上昇が続けば米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利下げは難しくなる。韓国銀行が利下げを決める上でも障害だ。シカゴ商品取引所（ＣＭＥ）のＦＥＤウォッチによると、５月までＦＲＢが金利を据え置く確率は６３．２％で、１カ月前の３９．７％より２３．５ポイント上昇した。

カトリック大学経済学科の梁俊晳（ヤン・ジュンソク）教授は「米国内物価が高まれば全般的な生産コスト増加につながる。結局米国だけでなく米国から商品などを輸入する他の国の物価まで上がる。インフレの懸念で米国の利下げが難しくなった状況で韓国が先に金利を下げるのは事実上冒険だ。政治などあらゆる状況が安定するという仮定の下に一度引き下げるのが最大だろう」と話した。