ソウル大学農業資源経済学科のキム・ハンホ教授は、「食の砂漠を放置すれば都市集中現象を加速化する上に帰農などの動きを妨げることになり、農漁村の空洞化深刻化から食の砂漠の拡大などへと悪循環に陥るほかない」と診断した。すでに農村の場合は消滅の道に進んでいる。統計庁によると、昨年１２月１日現在の韓国の農家数は９９万９０００世帯で、調査を始めた１９４９年以降で初めて１００万世帯を下回った。農家の６５歳以上の人口の割合は５２．６％で初めて５０％を超え、農村消滅の流れは当分続く見通しだ。今後食の砂漠が増え続けるという意味だ。

食の砂漠はソウルにもある。祥明（サンミョン）大学空間環境学部のク・ジャヨン教授の研究チームは昨年出した論文「位置基盤ソーシャルネットワークデータを利用したソウル市の食の砂漠の空間的探索」を通じ、「ソウルで５００メートル以内に食品商店がない地域は約６．３２平方キロメートル」と明らかにした。ソウルの面積６０５．２１平方キロメートルの１％ほどに当たる割合だ。ソウルの食の砂漠の大部分は北漢山（プッカンサン）と冠岳山（クァナクサン）などの周辺地域と恩平区（ウンピョング）、江西区（カンソグ）、九老区（クログ）など外郭地域に位置した。


忠南（チュンナム）大学農業経済学科のキム・ソンフン教授は「食の砂漠は移動が難しい高齢者や障害者など食品脆弱階層の暮らしを脅かす。政府がより積極的に対応しなければならない」と強調した。


農漁村の食の砂漠現象と関連し、現在農林畜産食品部は「農村移動市場」を推進している。トラックに食品など生活必需品を載せて食の砂漠を訪ねて住民らが容易に買い物をできるようにするというのが主な内容だ。一部地域で運営中の移動市場を全国化するという話だ。農林畜産食品部の宋美玲（ソン・ミリョン）長官は「移動市場がオアシスのような存在になれるよう自治体と農協が積極的に参加してほしい。政府も支援を惜しまない」と約束した。

韓国農村経済研究院のハン・イチョル研究委員は「散らばっている集落を拠点地域に集めるよう誘導したり、複数の集落当たり１軒ずつ小売店が入るよう支援をしたりなどの代案も検討すべき」と助言する。

都市における食の砂漠問題に対しては整備事業を活性化することが代案に挙げられる。光云（クァンウン）大学不動産法務学科のソ・ジンヒョン教授は「再開発など整備事業を通じてマートなどが入りやすいインフラを作らなければならない。整備事業を活性化すれば住民密度が高まりマートなどを引き込む効果がある」と説明した。


買い物に歩いて往復８時間…韓国の田舎の集落、７４％が「食の砂漠」（１）