半導体の主要原材料の中国への輸入依存度が前年より高くなったという調査結果が出た。

韓国輸出入銀行の海外経済研究所が２４日にまとめたイシュー報告書によると、昨年、半導体の主要原材料の最大輸入国（中国）への依存度が２０２２年より上昇した。具体的に半導体生産過程で微細な回路が刻まれたシリコンウェハーを作る「シリコン」の中国への輸入依存度は２０２２年６８．８％から昨年７５．４％に上がった。半導体の主要投入物の主材料の４分の３を中国に依存した。

同期間、半導体研磨材に使われるレアアースは６１．７％へと２．１％ポイント、半導体の金属配線原料であるタングステンは６８．６％へと０．４％ポイントそれぞれ依存度が高くなった。次世代化合物半導体に使われるゲルマニウムは７４．３％へと１７．４％ポイント、ガリウムとインジウムは４６．７％へと２０．５％ポイント上昇した。６大主要原材料のうち、フッ化水素の原料である蛍石だけで４７．５％へと２．４％ポイント下落した。


世界サプライチェーンの再編で、韓国企業の中国現地への直接投資が事実上中止となっている中でも、主要鉱物の中国輸入の割合はむしろ拡大したわけだ。研究所は「半導体のすべての原材料の輸入が非常に偏っている水準であり、最大依存国が全て中国であることが分かった」と伝えた。特に、ガリウム・ゲルマニウムとレアアースはそれぞれ昨年８月と１２月に中国の輸出統制が施行されたが、中国への輸入依存度がむしろ上昇したことが分かった。

主要企業の中国現地生産も特に減っていない。サムスン電子のＮＡＮＤ型フラッシュの中国西安工場の生産比重は、２０２１年２９％、２０２２年３６％、２０２３年３７％へと持続的に上昇し、今年は４０％となる見通しだ。同期間、ＳＫハイニックスのＤラム中国無錫工場の生産比重は４９％・４７％・４２％と下落傾向だったが、今年も４０％台を上回るものとみられる。

これは米国半導体法のガードレール条項などによる世界先端産業サプライチェーンの再編の過程で異例の状況と評価される。半導体分野における中国の海外直接投資（ＦＤＩ）の割合は、２０２２年は８０．８％に達したが、昨年は０．８％へと下がった。韓国企業が中国で追加事業の拡張や設備投資を全面中止した影響と分析される。

研究所は今後のサプライチェーン政策の方向について「効率的な政策設計と成果追跡に向けた情報システムが必要だ」と提案し、「産業政策が国益につながるように主要国の方向性と国内経済・産業の強みを考慮した設計が必要だ」と強調した。