国家情報院は４日、夏季休暇シーズンを迎え、大麻が合法化された国や「麻薬飴」などが盛んな国を訪問する旅行客が、自分も知らないうちに麻薬犯罪に巻き込まれ被害を受ける恐れがあると注意を呼びかけた。

国情院によると、米国の一部州とカナダ・タイなどの食堂やコンビニでは大麻クッキー・飲料水はもちろん、サムギョプサルに大麻を添えたメニューなどが簡単に目に入る。

大麻含有のノンアルコール焼酎が販売されているタイでは「大麻成分を含む」の文句がタイ語だけで表記され、一般焼酎と誤認される可能性がある。このような大麻飲料が区別なく一般飲料とともに陳列されており、子供連れの旅行客は格別に注意しなければならない。


国情院は「大麻成分含有」の事実が現地語だけで記されている場合が多く、飲食品を買う時は大麻を意味する葉っぱ模様と英文名（ｃａｎｎａｂｉｓ、ｍａｒｉｊｕａｎａ、ｗｅｅｄなど）を必ず確認しなければならないと要請した。

カナダでは麻薬類の「幻覚キノコ」が市販されている。その他、一部の東南アジア諸国ではクラブなどの風俗店を中心に「麻薬飴」など様々な不法幻覚物質が流通している。

また、海外旅行客を対象に麻薬を投与・摂取させた後、拉致・監禁などの二次犯罪を試みたり、捜査機関への通報を口実に金銭をゆすり取る、いわゆる「セットアップ犯罪」も発生する可能性があり、警戒心を持たなければならない。

国家情報院の関係者は「今年初め、タイで謝恩品としてもらったゼリーを食べた後、苦痛を感じて病院を訪れたが、受けた検査で大麻の陽性反応が出た事例があるなど、海外旅行中の麻薬成分、飲食料の摂取に対して常に注意しなければならない」と呼びかけた。

一方、国情院は仁川（インチョン）空港の出国場などに麻薬犯罪露出に対する注意を促すポスターを備え、カードニュースを製作してホームページとＳＮＳに掲載する計画だ。