韓国の合計特殊出生率が０．７８（２０２２年基準）という事実に「完全に終わった」と両手で頭を抱える反応を示し話題を集めた米カリフォルニア州立大学法学部のジョアン・ウィリアムズ名誉教授が今回も骨身にしみるようなコメントを出した。




ウィリアムズ教授は１３日、ＥＢＳユーチューブチャンネルを通じて公開された映像「創社特集ジョアン・ウィリアムズとの対話予告編」で「お金を与えたからといって子供を産むわけではない」とし、「子供を産むことを強要してはならない」と指摘した。


また「韓国の若者は子供を望まないとは言っていない」とし、「子供を産めないと言っている」とも話した。

ウィリアムズ教授は７日に公開された予告映像でも「韓国で野望を持って働きながら子供に責任を負うことはほとんど不可能だ」とし、「漢江（ハンガン）の奇跡を作り出した従来の働き方が現在の韓国社会を弱化させている。必要なのは働き方の革命だ」と述べた。

仕事と家庭の両立が難しい労働文化を変えなければ、現金支援を拡大するだけでは少子化問題を解決することはできないという意味に読まれる。

ウィリアムズ教授は先月３０日、ＪＴＢＣとのインタビューでも自分と自分の娘は「極端に長い勤務時間が当たり前とされる職場文化では働いたことがない」とし、「まだ少子化を誘発するこのような理由を持つ韓国がおかしい」と指摘した。

さらに、子育てのために経歴をあきらめざるを得ない状況は、国にとって大きな損だと指摘した。ウィリアムズ教授は「韓国が若い女性たちを訓練しては、女性たちが母親になってから労働市場から取り残されることで損する国内総生産（ＧＤＰ）を考えれば経済的にも納得できない」とし、「非正社員になった人の経歴も終わり、国の経済も終わる」と話した。

ウィリアムズ教授は昨年８月、ＥＢＳ『ドキュメンタリーＫ－人口大企画超低出生』に出演し、２０２２年韓国の合計特殊出生率が０．７８人という事実を聞いて「大韓民国は完全に終わった。それほど低い数値の出生率は聞いたこともない」と両手で頭を抱える反応を見せて話題を集めた。

合計特殊出生率は、妊娠可能な女性が一生産む子供の数を示す数値だ。今年、韓国の合計特殊出生率は０．６人台になる見通しだ。