米国の電気自動車メーカーのテスラが大規模な解雇を１カ月以上進めて職員が毎日不安に震えているという報道が出てきた。

２０日（現地時間）、ブルームバーグ通信によると、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が自社の人材の１０％以上を縮小するという電子メールを先月中旬に職員に送ってから、同社では１カ月以上にわたり解雇通知が続いている。テスラの今回の解雇は６月まで続くだろうとブルームバーグは予想している。

これに先立ち、ブルームバーグは今回の解雇規模がテスラの全体人材の２０％に達するだろうと伝えたことがある。今年初めを基準として、全世界のテスラ事業場の職員は計１４万人だった。


マスク氏はまだ職員に人員削減の手続きが終わったというはっきりした信号を出していないうえに、会社側は電子メールやメッセージで当事者に解雇を通知しているため、職員は毎朝不安に震えながらメッセージを確認するという。

先月解雇されたテスラの元営業部スタッフのマイケル・ミニクさんはビジネス人脈サイト「ＬｉｎｋｅｄＩｎ」に「公共料金を支払い、家族を食べさせられるか不安に思いながら、毎日職場で薄氷の板を歩く気持ちを想像するのは難しい」とし「不確実性の灰色の雲が晴れた後に業務に集中できるということを知れば安堵できるだろう」と書いた。

ブルームバーグは「このような雰囲気を、テスラのある職員は、経済的困難に直面した人々が命を賭けてゲームに参加して戦うテレビシリーズ『イカゲーム』と似ていると描写した」と伝えた。また、会社が充電インフラを担当するチームのほとんどの人材を解雇した後、該当の業務には相当な空白ができたと残っている職員は話した。

テスラの製品発売責任者として働いていたが、最近辞職したリッチ・オットーさんはＬｉｎｋｅｄＩｎに「偉大な企業は素晴らしい人材と製品で構成されていて、後者は企業の職員が活躍しているときに限って可能だ。会社と職員の士気を不安定にさせるこのような解雇は調和のバランスを失わせた」というコメントを載せたが、メディアで取り上げられると削除した。