「経済の柱」である４０代が雇用市場のウイークポイントになった。就業者数が９年にわたり減り労働市場から追いやられている。韓国統計庁の経済活動人口調査推移によると、４０代の就業者数は２０１５年から昨年まで減り続けている。４０代は２００５年から２０１９年まで全年齢層で最も多い就業者数を記録した。だが加速化する高齢化の中で２０２０年には就業者数１位を５０代に明け渡し、６０歳以上の就業者にも近い将来逆転される雰囲気だ。

４０代の就業者数減少の主要因は人口減少だ。昨年４０代の就業者数は２０１４年と比べ９．２％減った。問題は４０代の労働市場離脱速度が人口減少より速いことにある。この期間に４０代の人口は８．７％減少した。他の年齢層と比較すると雇用市場から押し出される４０代の危機は尋常でない。同じ期間に５０代の就業者数は１２．３％、６０歳以上の就業者数は８０．５％増えた。人口は５０代が７．３％、６０歳以上が５４．８％増えた。２０代は１．１％の人口減少にも就業者数は５．１％増え、３０代は人口減少幅の１３．４％より就業者数減少幅が７．７％と少なかった。

製造業と卸小売業など主要業種の就業者減少も４０代を労働市場の外に押し出している。韓国経営者総協会によると、２０１４年と比較して昨年の４０代の製造業就業者数は１５万４０００人、卸小売業は３０万１０００人減少した。これら業種の就業者減少は４０代男性就業者数の急減と軌を同じくする。特に４０代の場合、製造業、建設業、サービス業など伝統産業従事者が多く、人工知能（ＡＩ）などデジタル経済への転換に弱いのも彼らの雇用市場離脱を加速化している。労働市場で「挟まれた世代」である４０代が政府の各種政策優先順位から押されているところに、硬直した号俸制賃金体系により企業の人材構造調整の直撃弾を受けているのも４０代が「新雇用脆弱階層」にする原因だ。


４０代は国家経済の中枢の役割をする年齢層だ。生涯周期で見る時に最も活発な経済活動をし、家族扶養と消費や納税などで核心の役割を担当する。雇用市場から彼らが離脱すれば家計経済が揺れ、それにともなう消費萎縮などの衝撃を避けることはできない。産業と労働現場の競争力低下につながる怖れもある。

雇用市場で４０代が自らの役割をするためには彼らの労働市場再進入に向けた再教育など各種制度を整備する一方、硬直した賃金体系と労働制度改革を網羅する労働改革に拍車をかけなければならない。良質の雇用創出に向けた産業構造改編と構造調整もともになされなければならない。「経済の柱」を堅固にしてこそその国が生きる。